教員名 : 永野 康行
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授業科目名
災害シミュレーション学
(英語名)
Disaster Simulation Studies
科目区分
ー
専門科目 (災害科学領域)
対象学生
減災復興政策研究科
学年
1年
ナンバリングコード
KDDMD5MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
永野 康行
所属
減災復興政策研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11
オフィスアワー・場所
講義終了後、次の講義開始時間まで講義室にて
連絡先
nagano@drg.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
2◎/1〇
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】本講義では、まず地震動と建物被害について、過去の被害例を振り返りながら学ぶ。特に1995年阪神淡路大震災で被害が大きかった神戸市内における建物被害について構造種別ごとにその特徴を学ぶ。次に建築構造物の耐震設計の概要を、新築建物から旧耐震の耐震診断・耐震補強を含め、教授する。さらに、安全・安心なまち作りのためのシミュレーション学の果たす役割についても言及することが講義目的である。
【到達目標】1)過去の建物被害の特徴を説明する、2)地震動に対して安全な建築物の設計手法の概要を説明する、3)学生自らがシミュレーションを利用して減災提案ができるようになること、である。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:防災・減災に向けたシミュレーション学
キーワード:建物被害、防災、減災 講義内容・授業計画
【講義内容】地震発生のメカニズムを理解した上で、現在の耐震規定に至る足取りを建築基準法について講義する。過去の地震被害についても教授する。それらを踏まえて、都市災害の軽減に向けて、今までの都市全体についての災害軽減のための提言について言及し、これからの都市全体の災害軽減のための計算科学の果たす役割について教授する。最後に、安心・安全なまちづくりのための計算科学の果たす役割について展望する。
【授業計画】 1.ガイダンス:本講義の目的と達成目標、地震発生と建築被害 2.地震発生のメカニズム:全世界的・地球的な視点から 3.建築基準法:現在の耐震規定に至る足取り 4.建築構造物の崩壊の現状:過去の地震における建物被害について 5.地震動と建物被害(1):阪神・淡路大震災 6.地震動と建物被害(2):東日本大震災の場合 7.建築構造物の耐震設計(1):耐震設計の概要 8.建築構造物の耐震設計(2):中小地震に対する耐震設計 9.建築構造物の耐震設計(3):大地震に対する耐震設計 10.建築構造物の耐震設計(4):時刻歴応答解析 11.建築構造物の耐震設計(5):耐震診断と耐震補強 12.都市災害の軽減に向けて(1):都市全体についての災害軽減のための提言について 13.都市災害の軽減に向けて(2):都市全体についての災害軽減のためのシミュレーション学の果たす役割 14.安心・安全なまちづくりのための災害情報を用いた、シミュレーション学の果たす役割 15.まとめと評価:到達度の確認 【授業における生成系AIの使用について】 ・レポート等については、学生本人が作成することを前提としているため、生成系AIのみを用いて作成することは出来ません。 ・教員の許可があれば、学生はその指示の範囲内で使うことを可とします。 ・課題・レポート等の作成に際して、教員が認める範囲を超えて生成系AIを使用したことが判明した場合は、単位を認定しないこと、または認定を取り消すことがあります。 教科書
室崎益輝、冨永良喜[編]:災害に立ち向かう人づくり、ミネルヴァ書房、2018.
参考文献
柴田明徳:最新 耐震構造解析(第3版)、森北出版、2014.
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示する項目の事前調査(2h×15回=30h)
【復習】学習内容(ノート)の見直し(2h×15回=30h) アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義目的に記した内容を理解し、講義目的の知識を習得できた者に単位を授与する。 講義目的・到達目標に記載した能力の到達度に応じてS(90 点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C (60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 学習態度と理解度(毎回のミニレポート、第15回:到達度の確認)により総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
ミニレポートを実施した場合は、原則次の講義の冒頭に返却し、解説する。
履修上の注意・履修要件
別途、連絡することがあるので、掲示や大学アドレスへのメール連絡等に注意すること。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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