シラバス情報

授業科目名
災害科学論
(英語名)
Theory of Disaster Science
科目区分
基礎科目
対象学生
減災復興政策研究科
学年
1年
ナンバリングコード
KDDDD7MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
担当教員
馬場 美智子
所属
減災復興政策研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11/目標13
オフィスアワー・場所
講義前後・教員研究室
連絡先
banba@drg.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
減災復興学とは、「減災の総合化」という視点から減災と復興を一体的に捉えて、安全で安心できる社会の持続的発展を目指すための学問体系をいう。災害科学領域において、様々な災害を科学的視点で捉えリスクに着目し、災害を引き起こす要因や結果(被害)について論究する。本講義では、地震学、気象学、建物被害、水害を主に対象とする。
博士後期課程における災害科学領域における必要な最小限の知識を習得することを到達目標としている。    

【到達目標】
1)災害リスク要因を説明できること、2)災害が人や社会に引き起こす結果(被害)を科学的に説明できること、3)リスクを軽減するための方法について説明できること、である。

授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:災害の原因と結果を分析し解決策を発見する力を身につけるための災害科学論
キーワード:災害、科学、メカニズム、減災復興、災害リスク
講義内容・授業計画
【講義内容】
本講義では、地震災害や気象災害等のリスク要因と、人や社会にもたらす被害、そして災害リスクを軽減するための方法について、その関係性を科学的・分析的視点に基づいて講義する。本講義は、災害領域の教員によりオムニバス方式で実施する。

【授業計画】
1.ガイダンス:本講義の目標や概要の説明(永野・馬場・谷口・平井)
2.研究倫理(永野)
3.地震の発生メカニズムと被害の要因(平井)
4.歴史地震と減災(平井)
5.地震による建物被害(永野)
6.建物崩壊の現状、建築設計の現状(永野)
7.災害軽減のためのシミュレーションのこれからの役割・意義(永野)
8.津波の発生メカニズムと被害の要因(平井)
 9.気象災害をもたらす現象1: 台風(谷口)
10.気象災害をもたらす現象2: 温帯低気圧(谷口)
11.気象災害をもたらす現象の予測(谷口)
12.災害による都市・地域への影響(馬場)
13.都市・地域の脆弱性分析(馬場)
14.レジリエントな都市・地域づくりの方策(馬場)
15.講義のまとめと評価(到達度の確認)(永野・馬場・谷口・平井)

・講義の順番が多少変更になることがあります。
・レポート等については、学生本人が作成することを前提としているため、生成系AIのみを用いて作成することは出来ません。
・生成系AIの使用については、教員の許可があれば、学生はその指示の範囲内で使うことを可とします。
・課題・レポート等の作成に際して、教員が認める範囲を超えて生成系AIを使用したことが判明した場合は、単位を認定しないこと、または認定を取り消すことがあります。
教科書
授業前に掲示するか授業中に配布する。
参考文献
「災害に立ち向かう人づくり」(ミネルヴァ書房)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキトや資料の事前読み込み、文献レビュー(20h)
【復習】レポート作成(30h)、講義内容の理解を深め定着させるためにテキスト・資料を読み直し(10h) 
アクティブ・ラーニングの内容
授業内でディスカッションを行ったり、意見を述べる事を求め、授業への参加を促す。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
災害リスク要因と被害について説明し、リスク軽減策に論じられる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
レポート90%を基準として、受講態度(積極的な質問やグループ・ディスカッションへの参加等)を含めて総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
レポートは、それぞれにコメントを付して返す。


履修上の注意・履修要件
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。