![]() 教員名 : 林 昌彦
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授業科目名
研究ゼミナールⅢ
(英語名)
Research Seminar III (J)
科目区分
専門教育科目
—
対象学生
国際商経学部
学年
3年
ナンバリングコード
KCCBK3MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度後期
担当教員
林 昌彦
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
適宜、教員研究室にて(要予約)
連絡先
hayashi@g3s.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎
研究科DP
ー
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】企業の経営情報、具体的には有価証券報告書を読む能力をつけることを目的とする。
【到達目標】1)収益性、安全性などの財務比率を計算し、2)その結果を解釈できるようになること、である。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:財務諸表分析
キーワード:有価証券報告書、利害関係者、財務比率 講義内容・授業計画
【講義内容】有価証券報告書は、有価証券の発行企業が自社の情報を外部に開示するために作成する報告書であり、金融商品取引法により、市場の公正化と投資者保護を図ることを目的として、毎事業年度終了後3か月以内に内閣総理大臣に提出することが義務づけられている。最近5年以内に提出された有価証券報告書は、金融庁が提供している EDINETまたは当該企業のホームページを通して閲覧することができる。そして、有価証券報告書には連結財務諸表などの経営情報が記載されているので、それらを理解し、分析する。
【授業計画】 EDINETまたは当該企業のホームページから、有価証券報告をダウンロードする。 その際、EDINETの業種別検索を利用し、小分類の同一カテゴリーに属する企業のなかから2社を選び、それぞれについて6期分のデータを入手して、1)収益性の分析、2)安全性の分析、3)成長性の分析からなるレポートを作成する。したがって、あらかじめ毎回の予定を立てることは難しいことから、ディスカッションを通じて繰り返される思考のプロセスを示す。 ①問題を定義する ②問題を分析する ③問題解決の基準を示す ④潜在的な解決案を考える ⑤最善の(または満足できる)解決案を選び出す 生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。レジュメ、レポート等については、学生本人が作成することを前提としているため、生成系AIのみを用いて作成することはできない。 教科書
桜井久勝『財務諸表分析〔第9版〕』中央経済社、2024年。
参考文献
日本経済新聞社『日経業界地図』日本経済新聞出版社、2025年版。
東洋経済新報社『会社四季報業界地図』東洋経済新報社、2025年版。 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】研究ゼミナールⅡで修得した知識に基づいて、レポートの一部を作成する(30h)。
【復習】授業におけるディスカッションに基づいて、レポートを修正する(30h)。 アクティブ・ラーニングの内容
ディスカッションを通じて、学生が正解のない問いに向き合うことを支援する。また、学生が財務諸表分析の課題について理解を深め、物事を論理的・多面的・客観的に捉えることができるようにする。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】講義目的・到達目標の到達度に基づき、以下の基準に従い成績評価の上、単位を付与する。
A+ 90点以上到達目標を十分に達成できている非常に優れた成績 A 80点以上90点未満?到達目標を十分に達成できている優れた成績 B 70点以上80点未満?到達目標を達成できている成績 C 60点以上70点未満?到達目標を最低限達成できている成績 【成績評価の方法】平常点(報告内容、ディスカッションへの参加程度)およびレポートの出来具合によって総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
課題について、次の授業で行う。
履修上の注意・履修要件
演習は、研究だけにとどまらず、多面的に成長する場であると考える。他者に対して配慮しつつ、主体的に行動することを期待する。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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