シラバス情報

授業科目名
プロジェクトゼミナールⅠ
(英語名)
Project Seminar I (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCCBK1MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度後期
担当教員
浦山 剛史
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
火曜日3時限・研究室(研究棟Ⅰ A-326)にて
※急用で不在の場合もあるため、事前にメールまたはユニバーサルパスポートの「授業Q&A」などにより連絡を取ることが望ましい。
連絡先
urayama@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/4◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
・学生は、プロジェクトに参加し、そのプロジェクトの過程を通じて、様々な知識を学ぶとともに、自主的に学習する方法も学びます(プロジェクト・ベース・ラーニングでの学修)。
・このプロジェクトゼミナールは、ⅠとⅡの1年間をかけて、日商簿記検定3級に合格することを目的としており、そのうちⅠでは簿記の中でも特に重要な「仕訳」について重点的に学習することで、本試験の仕訳問題に対応できるようになることを目指します。
・単に試験に合格するためのテクニックを身に付けるのではなく、その背景にある考え方を理解し、今後の会計学の学習にも役立つような内容にしていく予定です。

【到達目標】
・主体的に簿記の専門知識を学ぶ方法を習得する。
・自身の課題を知り、その課題に応じた学修方法を習得する。
・専門職業人としてのキャリアを意識し、学習できるようになる。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:簿記、仕訳、貸借対照表、損益計算書
講義内容・授業計画
【講義内容】
 プロジェクトゼミナールⅠでは、日商簿記検定3級の範囲のうち仕訳について、簿記論Ⅰで学習した内容をふまえて問題演習を中心に行うとともに、わからないところを個別対応をします。また、どこかの回で公認会計士(本学部卒業生)に来てもらって、公認会計士の仕事や試験勉強、学業との両立方法などの話をしてもらう予定にしていますので、それを聞いて自身のキャリアを考えるきっかけにしてほしい。

【授業計画】
 授業計画は次のとおりです。なお、使用するテキストによっては変更になる場合があります。
1.簿記とは(簿記の全体像)
2.簿記の目的(貸借対照表と損益計算書)
3.仕訳と勘定記入(簿記の基本的手続き)
4.現金取引
5.当座預金の取引
6.商品売買(三分法)
7.商品売買(掛取引、クレジット売掛金)
8.手形取引(約束手形、電子記録債権・電子記録債務)
9.現金過不足、小口現金
10.固定資産に関連した取引
11.貸付金と借入金、仮払金と仮受金
12.費用(給料に関連した取引、租税公課)
13.株式会社会計(設立、増資、配当)
14.株式会社の税金、消費税、訂正仕訳
15.まとめ
教科書
各教員が指定します。
参考文献
問題集・過去問題集など、適宜紹介します。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業の準備としてテキストの精読(30h)
【復習】授業内容の振り返りと練習問題の解き直し(30h)
アクティブ・ラーニングの内容
練習問題の提供、解答、解説を通じて、学生が自発的に学ぶことを支援します。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義目的・到達目標の到達度に基づき、国際商経学部規程に従い成績評価の上、単位を付与します。

【成績評価の方法】
課題の提出50%と小テスト50%を総合して評価します。
課題・試験結果の開示方法
課題や小テストについては、授業中に解答・解説を行う。
履修上の注意・履修要件
・簿記論Ⅰの内容を理解していること、および簿記論Ⅱをこのゼミと並行履修することが前提です。
・遅刻・欠席は厳禁(やむを得ない場合は、担当教員に連絡をすること)。
・たとえ日商簿記検定に合格した学生であっても欠席が多い場合には、単位は与えられません。
実践的教育
該当しない。
備考
・テキストは教員がまとめて購入して、1回目の授業で配布します。
・このプロジェクトゼミナールから最終的に公認会計士になった学生もいるので、日商簿記検定3級に合格したら終わりではなく、さらに上の資格を目指してほしい。
・プロジェクトゼミナールⅡとの連続受講を前提に授業が計画されています。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。