シラバス情報

授業科目名
研究ゼミナールⅡ
(英語名)
Research Seminar II (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
3年
ナンバリングコード
KCCBK3MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度前期
担当教員
吉田 康志
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
・講義終了後、講義室にて
・教員研究室(日時についてはメール等で事前調整)

連絡先
初回講義または履修者に対してユニバーサルパスポート経由で知らせるメールアドレス

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/2〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
4年次のゼミへの導入として、各自の関心に沿ったテーマの探索、文献の収集などを行い、卒業論文の作成に係る本格調査にスムーズにつなげるための基礎を身につけることを目的として指導する。

到達目標)
卒業論文の作成に係る卒業研究実施のための基礎として、各自の関心に沿ったテーマの探索、文献の収集などができるようになること。

授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル 研究の基礎を学ぶ

キーワード 研究方法 議論 プレゼンテーション


講義内容・授業計画
【講義内容】
 以下の計画に従って卒業論文作成の進捗を管理し、完成に導いていく。

【授業計画】

1.導入 研究活動とはなにか
2.論文とはなにか
3.研究倫理について
4.引用の方法
5.引用の方法(実践編)
6.研究テーマの設定
7.研究における問いかけ(リサーチクエスチョン)
8.論文の構成について
9.文献報告1
10.文献報告2
11.文献報告3
12.ロジカルシンキング
13.研究分野の報告1
14.研究分野の報告2
15.まとめと評価(到達度の確認)

・生成系 AI の利用については教員の指示に従うこと。生成系 AI による出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系 AI による出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。


教科書
テキストに代えて原則毎回、授業内容に関する資料を用意する。資料については、授業の際に配布するか、または専用のブログにおいて入手できるようにする。

参考文献
鹿野義昭「日本の金融制度」東洋経済新報社
岩田規久男「金融入門」岩波書店


事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】前回講義の内容をノート等を用いて振り返る。次回の講義予定内容を事前配布する資料で確認し、関連トピックスを予習する(各2h)
【復習】演習内容の理解を深め、定着させるために講義ノートおよび配布資料を読み直す(各2h)

アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
研究手法の基礎を理解し、実際の事例に適用できる者については、到達目標に記載する能力の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
レポート提出50%、報告50%を基準として、受講態度を含めて総合的に評価する。
なお、5回を超えて欠席した者、課題提出・報告等を3回以上実施しなかった者には単位を与えないことがある。




課題・試験結果の開示方法
・レポートについては、優れた内容のものを対象として次の講義のなかで講評を行う。
履修上の注意・履修要件
・履修にあたっては、金融関連の講義を履修していることが望ましい。
・授業の進捗状況や理解の浸透度に応じて授業計画を調整することがある。(その場合は授業の中で説明する。)
・事前に授業計画に示したトピックスを任意の方法で確認しておくとともに、前回までの講義内容を振り返っておくこと。また事後的には、講義内容を外部資料などを含めて多角的に再確認すること。
・十分な予習・復習を行うことのみならず、日頃から金融制度、金融機関に関して関心を持ち、金融関連の報道や情報について授業で学んだ知識を用いて自分自身で考える心構えを持つことが望ましい。
・当授業は、連絡事項、注意事項その他を専用のブログを経由して通知する。ブログのURL等については初回授業などで説明する。
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施するが、諸般の事情からオンラインで実施する場合がありうる。その際、自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末や Wi-Fi 環境)が必要となる。

実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。