シラバス情報

授業科目名
心理療法原論
(英語名)
Psychotherapy
科目区分
関連教養科目
対象学生
看護学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
ANNMN5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度前期
(Spring semester)
担当教員
永野 浩二
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
⾮常勤講師控室 授業後20分
連絡先
koji18@otemon.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2〇/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
本講義では、パーソンセンタード・アプローチ(以下PCA)を中心に、患者自身の自助能力と資源をサポートするための
理論および方法について,体験学習を織り交ぜながら学ぶ。
【到達目標】
1.PCAをはじめとする患者中心心理的支援について説明できる
2.PCAその他の患者中心のアプローチの態度および関り技法についての練習法を実践できるようになる。


授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:PCA,体験過程療法,傾聴技法,フォーカシング,表現アートセラピー,PCAGIP法,当事者研究,ダイアローグ
講義内容・授業計画
【講義内容】本講義では,患者中心のアプローチとしてのPCAの概説から始まり,類似点の多い当事者研究やオープンダイアローグの説明を行う。
次にそれぞれの理論の実際についてロールプレイなどを行いながら体験的に学ぶ。理論の実際についてロールプレイなどを⾏いながら体験的に学ぶ。
なお講義は全て対面形式で行う。
【授業計画】
1.ガイダンス 本講義の目標や概要を説明する。
2.PCA理論① ロジャースとジェンドリンの理論概説
3.PCA理論と実践① 積極的傾聴の方法と演習
4.PCA理論と実践② フォーカシングの理論と演習
5.PCA理論総括
6.当事者研究① 当事者研究の概説
7.当事者研究② 当事者研究の演習①
8.当事者研究③ 当事者研究の演習②
9.ダイアローグ① オープンダイアローグと未来語りの理論概説
10.ダイアローグ② オープンダイアローグ演習
11.ダイアローグ演習③ 未来語り演習
12.ダイアローグ総括
13.新しいカンファレンス法:PCAGIP法体験①
14.新しいカンファレンス法:PCAGIP法体験②
15.総括と到達度の確認
定期試験:5回目、10回目、15回目に内容確認試験を行う(各20点)。また最終日にレポートを課す(40点)。

※パソコンの利用:特に使用しない
※生成系AIの利用:生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。
そのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない。または認定を取り消すことがある

教科書
使用しない。
参考文献
授業中に配布する
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指?する資料,オンデマンド教材を事前読み込み(15h)
【復習】レポート作成(1回、4h)、講義内容の理解を深め定着させるために配布資料を事前・事後の講読(14h)

アクティブ・ラーニングの内容
授業の初めに⼩グループで相互に前回の授業の説明を⾏う。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
患者中心のアプローチの諸理論を理解し、関わり方のアプローチおよびその訓練法の説明ができる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】レポート40点 小テスト60点(3回×20点)


課題・試験結果の開示方法
⼩テストは、原則次の講義内で解説する。 最終レポートについてはユニバーサルパスポートの
クラスプロファイル機能を使って講評を返す。
履修上の注意・履修要件
楽しんで学ぶ姿勢と、そのための参加者⾃⾝の⼯夫を歓迎する
実践的教育
講師はPCAの心理療法家として,精神科病院や外来の心理教育相談室,中学校のスクールカウンセラーや大学の学生相談,子育て支援などの現場でカウンセリングおよびグループ・セラピィを行ってきた。
PCAの本質は,相手の潜在力への信頼と尊重,協働であると考える。今回の講義でも共に考え学び合う場を大切にしたい。

備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。