シラバス情報

授業科目名
減災復興教育論
(英語名)
減災復興教育論
科目区分
専門科目   (減災コミュニケーション領域)
対象学生
減災復興政策研究科
学年
1年
ナンバリングコード
KDDMD5MCA7
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義・演習 (Lecture/Seminar)
開講時期
2025年度前期
担当教員
阪本 真由美
所属
減災復興政策研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4/目標11
オフィスアワー・場所
講義終了後に大教室で。e-mail。
連絡先
sakamoto@drg.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
2◎/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標

【講義目的】

本講義では、被災経験から得られる学び(震災学習)を柱とする減災復興教育が学校教育にどのように導入され発展してきたのか、また社会教育としてどのように実践されているのかの理解を深めるとともに、実践的な教育手法を習得することを目的としている。

【到達目標】

1)災害発生時・災害復興過程・平常時という災害の時間的フェーズに応じた減災復興教育の展開について説明できること、2)実践的な教育プログラムを作成・提案できること、である。



授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:実践的な教育
キーワード:減災復興教育、震災学習
講義内容・授業計画
本講義では、被災経験から得られる学び(震災学習)を柱とする減災復興教育が学校教育にどのように導入され発展してきたのか、また社会教育としてどのように実践されているのか、阪神・淡路大震災、東日本大震災、西日本豪雨、関東大震災、室戸台風等の災害事例から考える。また、実践的な教育手法を身につける。

  1. ガイダンス 
  2. 災害の記憶と震災学習
  3. 阪神・淡路大震災の記憶は伝わっているのか
  4. 展示を通して災害を伝える
  5. 映像を通して災害を伝える
  6. 学校教育における「地震」教育の導入
  7. 北但大震災から100年の軌跡
  8. 室戸台風と防災教育・避難訓練
  9. 阪神・淡路大震災と学校の事業継続
  10. 東日本大震災と学校安全
  11. 防災教育手法(1)新聞を活用した防災教育
  12. 防災教育手法(2)豪雨災害時の避難WS
  13. 災害と心のケア
  14. 世界の防災教育
  15. まとめと評価

【生成AIの利用について】
生成AIの利用については教員の指示に従うこと。研究の事前・事後学習や事例検索、翻訳等に補助的に生成系AIを利用しても良い。ただし、生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。

教科書
ユニバーサルパスポートに講義資料をアップロードする
参考文献
阪本真由美『阪神・淡路大震災から私たちは何を学んだかー被災者支援の30年と未来の防災」2024年
兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科『減災復興学』ミネルヴァ書房、2025年
兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科『災害に立ち向かう人づくリ』ミネルヴァ書房、2018年
山名淳・矢野智司編著『災害と厄災の記憶を伝えるー教育学は何ができるのか』勁草書房、2017年

事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前学習】授業関連資料の読み込み。発表資料の作成。(30時間)
【事後学習】レポート作成を通し理解の定着を図る。(30時間)

アクティブ・ラーニングの内容
ディスカッション形式の授業を行うこともある。意見交換を通し多様な意見を知ることにより学びを深める。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
・減災復興教育についての基礎的な知識を理解するとともに、その特性を理解し講述できる者については、到達度に基づきS(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
レポート、発表、受講態度(積極的な授業参加等)を含めて総合的に評価する
課題・試験結果の開示方法
各回のレポートから得られる気づきを次の授業にフィードバックする。
履修上の注意・履修要件

・授業中に指示した宿題や事前・事後学習はもとより、「講義内容・授業計画」に記載したテキスト等の該当箇所などについて、十分な予習・復習をして講義に出席すること。


実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。