演習Ⅰ（スポーツ社会学研究）

Seminars I(Sport Sociology)

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博士前期課程研究演習科目

社会科学研究科

学年指定なし

KCBMS5MCA3

4.00単位

演習 (Seminar)

2025年度前期、2025年度後期

伊藤 克広

国際商経学部

日本語

該当なし

火曜日昼休み。研究室（体育館1F）。

itokatsu@em.u-hyogo.ac.jp

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1◎／3◎／4◎

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＜目的＞我が国では2011年にスポーツ基本法が公布され、2022年にスポーツ基本計画第3期が発表され、新たなスポーツ推進の段階に突入している。2019年ラグビーワールドカップ、20221年オリンピック・パラリンピック東京大会が開催され、今後、2024年にはKOBE2024世界パラ陸上協議世界選手権大会、2027年ワールドマスターズゲームズ関西といったメガ・スポーツイベントの開催が予定されている。こうしたメガ・スポーツイベントは社会に多大なインパクトを及ぼし、我々の生活にも大きな影響を与える。加えて、「グラスルーツ・スポーツ」、「生涯スポーツ」などの我々の日常に根ざしたスポーツは、健康や体力、社交といった個人の興味・関心に影響を与える。
このようにスポーツは「国」から「個人」に至るまでのさまざまなレベルでインパクトを与えるものなのである。本演習では、スポーツは社会に対してどのような影響を及ぼしているのか、社会におけるスポーツの役割や機能はいかなるものか、といった問題について社会科学の視点から探索し、修士論文執筆に必要な方法や知識・技能、思考力、判断力、表現力を習得し、論文構成を完成することを目的とする。

＜目標＞修士論文執筆に求められる知識・技能、思考力、判断力、表現力を習得し、調査方法、論文構成を完成し、専攻内で実施される中間発表で報告する。

＜キーワード＞スポーツ文化、生涯スポーツ

＜内容＞現代社会のおけるスポーツに関する事象について、社会科学の視点から多角的に探索し、知識・技能、思考力、判断力、表現力を習得し、中間発表に向けて先行研究を検討し、論文構成を完成する。

＜計画＞
1．ガイダンス：研究計画、リサーチクエスチョンの確認
2．スポーツ基本法1：制定の背景とその内容1
3．スポーツ基本法2：制定の背景とその内容2
4．スポーツ基本計画第3期1：制定の背景と第1期、第2期との比較1
5．スポーツ基本計画第3期2：制定の背景と第1期、第2期との比較2
6．我が国のスポーツ行政1：スポーツ庁と他の省庁との関係
7．我が国のスポーツ行政2：地方自治体におけるスポーツ行政（教育委員会、知事部局等）
8．我が国のスポーツ行政3：スポーツ庁と地方自治体のスポーツ行政
9．スポーツ組織、団体1：国際的スポーツ組織、団体
10．スポーツ組織、団体2：国内のスポーツ組織、団体
11．スポーツ推進政策1：国と地方自治体のスポーツ推進政策1
12．スポーツ推進政策2：国と地方自治体のスポーツ推進政策2
13．スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議1：スポーツの実施状況等に関する世論調査
14．スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議2：全国体力・運動能力、運動習慣等調査
15．スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議3：障害児・者のスポーツライフに関する調査
16．スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議4：スポーツ白書2020
17．スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議5：スポーツ白書2020
12．スポーツ分野における方法1：量的調査と質的調査
13．スポーツ分野における方法2：分析方法
14〜18．リサーチクエスチョンに基づいた先行研究の検討と整理
19〜21．調査項目の検討：先行研究の検討から調査項目の検討を行う
22〜26．調査項目の確定：プリテストを実施し、調査項目の妥当性を検証する
27、28．中間発表の準備
29、30．中間発表の予行

特に指定しない。演習内で適宜提示する。

スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」
スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」
スポーツ庁「障害児・者のスポーツライフに関する調査」
笹川スポーツ財団（2020）「スポーツ白書」
末吉美喜（2019）「テキストマイニング入門」（オーム社）
田代菊雄（2004）「学生・院生のための研究ハンドブック」（大学教育出版）
谷富夫・芦田徹郎（2009）「よくわかる質的社会調査技法編」（ミネルヴァ書房）
谷富夫・山本努（2010）「よくわかる質的社会調査プロセス編」（ミネルヴァ書房）
浦上昌則・脇田貴史（2008）「心理学・社会科学研究のための調査系論文の読み方」（東京図書）
涌井良幸・涌井貞美（2015）「統計学の図鑑」（技術評論社）

＜事前学習＞演習で討議する資料の事前読み込み（60h）。

＜事後学習＞演習で学んだ内容の定着を図るために論文作成ノートの作成（60h）。

演習形式であることから、毎回指導教員、履修者同士とのディスカッションを重視する。

＜基準＞目的、到達目標に記載している知識・技能、思考力、判断力、表現力の到達度に基づきS（90点以上）、A（80点以上）、B（70点以上）、C（60点以上）による成績評価のうえ、単位を付与する。

＜方法＞レポート（30％）、論文作成ノート（30％）、プレゼンテーション（20％）、受講態度（積極的な発言や質問等：20％）を含めて総合的に評価する。

レポートについてはユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を用いて講評を行う。
論文作成ノートについては次の演習内で確認し、講評する。

授業は原則として対面方式で実施する。

該当しない。