![]() 教員名 : 山田 明
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授業科目名
暗号特論
(英語名)
Advanced Lecture for Cryptography
科目区分
ー
情報科学研究科 博士前期
対象学生
情報科学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
KIIMD5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度後期
担当教員
山田 明
所属
情報科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
講義終了後30分 教員研究室
連絡先
akirayamada@gsis.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
2◎/1〇
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】
情報システムの安全性向上のため、暗号をベースにした情報セキュリティの分野の様々な最新技術の講義を通じ、セキュリティ対策技術に関する広範な基礎知識を習得し、暗号を用いたセキュリティ施策について説明できることを目的とする。 【最終目標】 先端技術に柔軟に対応できる基礎知識,最新技術動向を把握する力を培い、セキュリティの課題解決がでくることを目的とする。 授業のサブタイトル・キーワード
講義内容・授業計画
講義毎に最新の情報セキュリティに関するトピックや論文について講義する。パケットキャプチャ、侵入検知システム、マルウェアの拡散、IoT セキュリティ、プライバシ保護、AI への攻撃、LLM への攻撃のトピックについて重要な英語論文や最新の英語論文を一緒に読みながら理解する。生成AI を使って翻訳しながら読んでよい。生成AI による利用方法は、第1 回第2 回において解説する。各トピックについて、ディスカッションおよびプレゼンテーションによって、さらに理解を深める。
第1 回:ガイダンス(生成AI を利用した学習方法) 第2 回:生成AI を利用した学習演習 第3、4 回:パケットキャプチャ、侵入検知システム 第5、6 回:機械学習による侵入検知とその評価 第7、8 回:マルウェアの拡散、IoT セキュリティ 第9、10、11 回:プライバシー保護技術 第12、13 回:AI への攻撃、LLM への攻撃 第14、15 回:まとめ、発表会 プレゼンテーション等で必要とするため、ノートPC を持ち込むこと。 提出物には「AI 利用欄」を設け、使用ツールと依存度(例:要約30%、翻訳40%など)を明記すること。 各回は「冒頭20 分(自習+クイズ)、教員による講義40 分、個人ワーク20 分、発表10 分」を基本とする。時間配分は、変更の可能性がある。最終回にまとめ発表会を行う。 生成系 AI の利用: 本講義では、生成系 AI の利用を積極的に認める。調査、レポート作成、プレゼンテーションの全てにおいて生成AI の利用を推奨する。 ただし、利用したツールと生成AI 依存度(例:使用ツール:ChatGPT、依存度:要約30%、翻訳40%、最終判断は自分など)について報告すること。提出物に誤った内容(ハルシネーション)が含まれている場合に減点の対象とする。学内規則、法と倫理に抵触する行為を禁止する。本講義はそれらの違反行為について一切の責任を負わない。 教科書
講義資料を配布
参考文献
適宜紹介する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】配布された講義資料を事前読み込み(20h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるために講義資料を読み直し(40h) アクティブ・ラーニングの内容
課題やプレゼンテーション、演習を通じて、自ら解決策を提案するために必要な能力・態度を養成する。個人、グループ単位のプレゼンをそれぞれ一回予定。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】プレゼンテーションおよびレポート課題により、講義目的・到達目標に記載する能力の到達度を総合的に評価する。具体的には、暗号を用いたセキュリティ施策の理解度や課題解決能力を評価する。
【成績評価の方法】クイズ(30%)、個人ワーク(40%)、プレゼンテーション20%、受講態度(積極的な授業参加)(10%)の比重を基準として、総合的に評価する。生成AI の利用は認めるが、誤情報をそのまま提出した場合は減点対象とする。 課題・試験結果の開示方法
課題の結果やプレゼンテーションの内容に対してコメントを付け、授業中に説明する。
履修上の注意・履修要件
暗号技術・インターネット技術の基礎に関連する知識があれば望ましいがなくても問題はない。ノートPCを持ち込むこと。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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