シラバス情報

授業科目名
グローバルプロジェクト演習1B
(英語名)
Global Project Seminar 1B
科目区分
副専攻科目
対象学生
全学部(全学共通科目、教職課程科目、副専攻科目)
学年
2年
ナンバリングコード
KC9992MMA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度後期
担当教員
小野 康子、大野 陽子、後藤 悠帆、村上 直哉、水島 恒裕、増野 園惠、ムゼンボ バシルア アンドレ
所属
国際商経学部、社会情報科学部、工学部、理学部、環境人間学部、看護学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4/目標5/目標10/目標11/目標12
オフィスアワー・場所
随時・神戸商科キャンパス GLEP事務局 (研究棟II 203 )
連絡先
global@ofc.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
全学DP
3-1◎/3-2◎/4-1◎
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
グローバル/グローカル課題の解決を担うグローバルリーダーとなるための
基礎的な知識、技能、態度とリーダーシップを習得する。

【到達目標】
1.    受講者がチームを結成し、グローバル/グローカル課題の解決に資するプロジェクトを企画できるようになる。2.    リーダーシップを発揮し、課題の発見・解決を目指すことができる。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:課題発見、課題解決、リーダーシップ、グローバル/グローカル課題、フィールドワーク
講義内容・授業計画
【講義内容】
国内外で実施されている多様な分野のプロジェクトについて学ぶとともに、各自がグローバル課題の解決に資するプロジェクトを企画する。企画したプロジェクトを発表し、異分野融合のチームを結成してグローバルプロジェクトを企画する。なお、プロジェクトは原則、国内での実施とする。

【授業計画】
1〜3:ガイダンス—アイスブレイク、グループ結成
4〜9:調査・企画
グループごとに関心がある課題に対して現状把握と課題発見のための調査をおこない、それを踏まえて課題解決のための試行的なプロジェクトの企画を構想・設計する。グループごとに企画書を作成する。また、プロジェクトの進捗および各自の取り組みについて自己評価をおこない、グループ内で共有することを通じ、リーダーシップ力を育成する。
10〜12:中間報告会・振り返り
プロジェクトの企画とプロセスについて発表し、ディスカッションでその課題点を検討する。次年度のグローバルプロジェクト演習2(A/B)にむけた計画を作成する。
13〜15:企画発表会および振り返り。各グループのプロジェクト計画を発表する。
教科書
適宜指示する。
参考文献
適宜指示する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習・復習】関心のあるトピックやプロジェクトについて資料収集しグローバルプロジェクトの計画書にその概要を記す。計画書は毎月更新する。授業内で得られたコメント等を受け、資料収集とその分析を各自進めること。
・プレゼンテーションの準備(年5回×2時間)
・フィールドワーク(年3回×5時間)
・プロジェクト計画に向けたグループワーク(年5回×2時間)
・計画書の作成(年5回×4時間)
・授業後の復習[学習内容、コメント等のまとめ](年5回×1時間)
アクティブ・ラーニングの内容
学部融合のグループごとにグローバルプロジェクトを計画し、プレゼンテーションを通じて互いの計画について学ぶ。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義の到達目標に記載する能力(1.リーダーシップ力、2.課題発見力、3.課題解決力)の到達度に応じ、下記の方法に基づいて成績を与える。

【成績評価の方法】
プレゼンテーション50%、レポート50%
課題・試験結果の開示方法
計画書及びプレゼンテーションに対し、担当教員およびゲストからフィードバックを行う。
履修上の注意・履修要件
GLEP2年次必修科目。GLEP生のみ履修可能。グローバルプロジェクト演習1Aの単位を修得していることを履修条件とする。

グループごとに計画を進める。円滑なプロジェクトの実施のため、適宜オンラインでの授業やグループワークを実施する。
実践的教育
グローバル/グローカルなプロジェクトや調査・研究の実務経験がある教員が、プロジェクトの計画やフィールドワークの指導をおこなうことから、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。