![]() 教員名 : 友野 哲彦
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授業科目名
ミクロ経済学入門 (国際商経・専門科目)
(英語名)
Introductory Microeconomics (J) (国際商経・専門科目)
科目区分
専門教育科目
-
対象学生
国際商経学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCCBK1MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度前期
担当教員
友野 哲彦
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標3/目標8
オフィスアワー・場所
開講日の昼休み(12:10-13:00)、研究棟I-A303
できればクラスプロファイルを通して予約を取ってください 連絡先
クラスプロファイルにより問い合わせること
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/4〇
研究科DP
ー
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】
私たちは市場経済の中で暮らしており、日常的に経済現象に接している。この講義は、市場経済を理解するうえで必要不可欠なミクロ経済学の基礎を学ぶことを目的に、その基本的な用語、概念、考え方を教授する。 【到達目標】 1)ミクロ経済学の基本的な用語、概念、考え方が身に付くこと、2)簡単な経済事象についてミクロ経済学の理論を用いて説明できるようになること、が到達目標である。 授業のサブタイトル:市場経済を理解するための基礎知識を身に付けるミクロ経済学入門 キーワード:生産者、消費者、需要と供給、市場均衡、政府(自治体) 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:ミクロ経済学の基礎を学ぼう
キーワード:利潤最大化、効用最大化、需要と供給、市場均衡、余剰分析、政府(自治体)の役割 講義内容・授業計画
【講義内容】
(1)ミクロ経済学とは何か、(2)企業の生産行動、(3)家計の消費行動、(4)市場の役割、(5)政府(自治体)の役割、等を講義する。 【授業計画】 1.ガイダンス 本講義の目標や概要の説明 2.最適な生産量とは 3.競争企業とその行動 4.独占企業とその行動 5.財・サービスの生産(その1) 6.財・サービスの生産(その2) 7.資本と労働の分配 8.最適な消費量とは 9.消費者の行動 10.需要と供給 11.市場の均衡と余剰 12.ミクロ経済学のまとめ 13.ミクロ経済学の理解度確認 14.失業について(新古典派vsケインズ) 15.質疑応答 定期試験 【生成AIの利用】 この授業においては、生成系AIの利用について制限を設けない。 教科書
指定しない(講義ノートを板書する)
参考文献
井原哲夫(2013)『入門経済学(第2版)』東洋経済新報社(学術情報館にあり)
上村敏之(2017)『レクチャー&エクササイズ経済学入門』新世社(学術情報館にあり) 安藤至大(2021)『ミクロ経済学の第一歩(新版)』有斐閣ストゥディア(学術情報館にあり) 中谷武・中村保(2010)『1からの経済学』碩学舎(学術情報館にあり) 井堀利宏(2016)『入門経済学(第3版)』新世社(学術情報館にあり) 井堀利宏(2017)『コンパクト経済学(第2版)』新世社(学術情報館にあり) 石川秀樹(2019)『速習!ミクロ経済学 : 試験攻略入門塾(第2版)』中央経済社(学術情報館にあり) TAC株式会社(公務員講座) 編著(2022)『公務員試験 過去問攻略Vテキスト 8 ミクロ経済学 第3版』TAC出版(生協にあり) 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】経済ニュースに毎日読む(1日当たり約30分=15週で約50時間)。
【復習】授業のノートを復習して定期試験に備える(10時間) アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
ミクロ経済学の基本的な用語・概念・考え方を用いて、簡単な経済現象を説明・分析できる者に対して、その到達度に応じて、国際商経学部の規程に基づいて評価する。 【成績評価の方法】 定期試験100%で評価する。 課題・試験結果の開示方法
定期試験は、授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関するコメントもあわせて記載する。
履修上の注意・履修要件
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施する予定です。
・ただし、新型コロナウィルス感染症対応などのためオンラインで授業を行うことがあります。 その場合は、教室あるいは自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWi-Fi環境)が必要となる場合があります。 実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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