シラバス情報

授業科目名
経済数学入門 (国際商経・専門科目)
(英語名)
Introductory Mathematicsfor Economics (J) (国際商経・専門科目)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCCBK1MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度後期
担当教員
中西 敏浩
所属
非常勤講師
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
講義終了後・講義室
連絡先
連絡法(eメールアドレス等)は授業中に伝える

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】経済に数学的な考えを取り入れることの意義と有用性を理解し,統計やデータサイエンスを活用して経済事象を客観的に分析し実証していく手法を身につけることが本講義の目的である。

【到達目標】経済学で利用される数学の基礎となっている微分積分学,線型代数学,確率・統計学,微分方程式の初歩とそれらを用いた具体的な例題を学び,演習問題が解けるようになることを目指す。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:経済学に用いられる数学の基礎
キーワード:ベクトルと行列,微分積分法,確率
講義内容・授業計画
【講義内容】
数理経済学あるいは計量経済学では経済的な現象を数理的にモデル化し,数式を用いて分析を行い,その中で何らかの規則やパターンを見出すことによって経済動向を把握し未来を予測します。データを用いて理論を検証するのに必要な手法となる微分積分学、線形代数,確率論の基礎を解説します。

【授業計画】
1.導入、経済学と数学
2.ベクトルと行列
3.行列と連立1次方程式
4.固有値と固有ベクトル
5.行列の経済学への応用
6.1変数の関数の微分法
7.関数の極値と凹凸
8.多変数関数の偏微分
9.多変数関数の極大・極小値
10.条件つき極値問題・ラグランジュの未定乗数法
11.極値問題の経済学への応用
12.確率変数と確率分布
13.確率変数の独立性と期待値
14.条件つき確率変数
15.確率過程
16.定期試験                                     ※ 生成系 AI の利用については教員の指示に従うこと。生成系 AI による出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系 AI に よる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又 は認定を取り消すことがある。

教科書
必要な文献・資料を適宜指示する。
参考文献
経済数学入門の入門(岩波文庫)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
講義毎に配布されるプリントに沿って復習、予習を行う。個人差はあるものの、復習のために目安として講義毎に最低4時間程度(4h×15=60h)の時間は必要であろうと考えられる。
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
講義目的・到達目標に記載する能力を筆記試験、レポートで判断し、到達度に応じてSからCまで成績を与える。
平常点(レポート、中間試験)20%、定期試験80%

課題・試験結果の開示方法
小テストの解答は、原則講義内で解説します。
レポートは、ユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って講評を返します。また,優れた内容のものを講義の中で紹介します。
定期試験は、全体的な講評や模範解答をユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って示します。

履修上の注意・履修要件
授業では、自分の力で問題を解くことで講義内容の理解度を確認できるよう演習の時間も取り入れます。自然科学の学問体系は習得したものを積み上げて形成されます。専門用語や概念はしっかり覚えてください。無知のままに放っておくとそのうち何をやっているのかわからなくなります。マニュアルを読んだだけではコンピュータのソフトウェアを使いこなすことはできません。数学も同じで習ったことを使わないと,講義を聞いているだけでは身につきません。配布プリントや宿題を基に予習・復習をするなど講義時間外の主体的な自主学習を心がけてください。当授業は、原則対面で実施する予定ですが、講師の都合や履修者人数によっては、対面授業と自宅でのオンライン授業を隔週実施する方法とする場合があり、自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWi-Fi環境)が必要となる場合があります。オンライン授業が必要な場合は事前に連絡し、方法や可能なサポートについても案内します。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。