シラバス情報

授業科目名
銀行論 (国際商経・専門科目)
(英語名)
Banking (J) (国際商経・専門科目)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
2年
ナンバリングコード
KCCBK2MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度前期
担当教員
吉田 康志
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
特定の日時は定めないので、事前にメールで予定を調整すること。(面談場所は教員研究室)
連絡先
yyoshida@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
本講義では理論と制度の両面から銀行(業務)の機能や仕組みを把握することを通じて、銀行組織および銀行業務に対する学生の理解を深め、銀行関連の重要な概念を学生が身につけることを目的として解説を行う。

【到達目標】
①銀行理論の基礎的な概念が説明できるようになること、②銀行制度の知識の習得を通じて学生がこれらを用いて現状の把握と分析、課題等の説明ができるようになること、である。

授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル
理論と制度の両面から銀行を学ぶ

キーワード
銀行業務、預金取扱金融機関

講義内容・授業計画

【講義内容】
 金融システムにおいて最も重要な要素のひとつである銀行というビジネスモデルの機能や原理について、実際の銀行をめぐる各種トピックスなどを交えて説明する。

【授業計画】

1 導入(講義の進め方)
2 銀行業とは
3 銀行の業務内容①
4 銀行の業務内容②
5 銀行の業務内容③
6 銀行以外の金融機関
7 銀行の機能
8 銀行と規制
9 不良債権問題
10 金融派生商品
11 公的金融問題と銀行
12 銀行のリスク管理
13 メインバンク制度
14 銀行をめぐる新しい動き
15 まとめと評価

・この授業においては生成 AI の利用を予定していないが、学生が利用する場合には参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行うこと。

教科書
テキストに代えて原則毎回、授業内容に関する資料を用意する。資料については、授業の際に配布するか、または専用のブログにおいて入手できるようにする。

参考文献
参考文献については、必要に応じて授業各回の内容に対応するものを授業で紹介するが、さしあたっての参考として以下を挙げておく。
・鹿野嘉昭「日本の金融制度」第3版 東洋経済新報社
・高木仁、高月昭年「入門 日本の金融機関」東洋経済新報社


事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】前回講義の内容をノート等を用いて振り返る。次回の講義予定内容を事前配布する資料で確認し、関連トピックスを予習する(各2h)
【復習】講義内容の理解を深め、定着させるために講義ノートおよび配布資料を読み直す(各2h)



アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
主要なキーワードや概念を理解し、実際の事例に適用できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
定期試験90%、レポート・小テスト等10%を基準として、受講態度を含めて総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
小テスト等は、原則次の講義内で解説する。
定期試験の結果については、授業評価アンケートの教員コメント欄または専用のブログにおいて講評、留意点等を示す。


履修上の注意・履修要件

・履修にあたっては、金融論1を履修していることが望ましい。
・授業の進捗状況や理解の浸透度に応じて授業計画を調整することがある。(その場合は授業の中で説明する。)
・事前に授業計画に示したトピックスを任意の方法で確認しておくとともに、前回までの講義内容を振り返っておくこと。また事後的には、講義内容を外部資料などを含めて多角的に再確認すること。

・十分な予習・復習を行うことのみならず、日頃から金融制度、金融機関に関して関心を持ち、金融関連の報道や情報について授業で学んだ知識を用いて自分自身で考える心構えを持つことが望ましい。

・当授業は、連絡事項、注意事項その他を専用のブログを経由して通知する。ブログのURL等については初回授業などで説明する。
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施するが、諸般の事情からオンラインで実施する場合がありうる。その際、自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末や Wi-Fi 環境)が必要となる。


実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。