シラバス情報

授業科目名
プロジェクトゼミナールⅠ
(英語名)
Project Seminar I (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCCBK1MCA3
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度後期
(Fall semester)
担当教員
星山 京子
所属

国際商経学部

授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11
オフィスアワー・場所
昼休み 研究棟Ⅰ A331
連絡先

hoshiyam@em.u-hyogo.ac.jp


対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
3◎/4◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
[講義目的】
本ゼミでは、日本や世界で起こっているさまざまな問題や事例をとりあげ、比較社会、比較文化的視点を持って、それらを分析、考察することによって、現代日本やグローバル世界が克服すべき課題を理解し、その解決策を提案する能力を養う。


【到達目標】
1.事前調査、インタビューなど、フィールドワークの基礎的なスキルを習得する。
2.文献調査や資料収集に基づいたレポートの作成やプレゼンテーションができる。
3. 研究成果をグループでまとめるなど、他者と協力しながら課題に取組む経験を積む。
4. 日本や世界で起こっているさまざまな出来事や諸問題を幅広い視野でとらえ、その意味や社会、世界への影響を説明できる能力を習得する。

授業のサブタイトル・キーワード
日本と外国の歴史、文化、社会、思想を比較、分析する
講義内容・授業計画

【講義内容】
現代、日本やグローバル世界では、さまざまな問題が起こっている。例えば、ジェンダー、人種、貧困、孤独死、孤食、少子高齢化、長時間労働、待機児童、医療にかんする問題等々が挙げられる。本ゼミでは、これらの国内外で起こっている諸問題について、多角的視点から学ぶ。ゼミでは4〜5人のチームで資料収集等の調査をし、ディスカッションを進め、プレゼンテーションのテーマを設定する。パワーポイントでスライドを作成し、最終的にはグループプレゼンテーションを行う。フィールドワーク(学外調査)も実施する。


【授業計画】
1.ガイダンス
2.比較社会にかんするジャーナルの輪読とグループディスカッション1
3.フィールドワーク(学外調査)

4.グループワーク1(フィールドワークの整理とまとめ)

4.比較社会にかんするジャーナルの輪読とグループディスカッション2
5.チーム結成
6.グループワーク2(グループプレゼンテーションのテーマと課題設定)
7.フィールドワーク(学外調査)
8.グループワーク3(フィールドワークの整理とまとめ)

9.グループワーク4(資料調査とスライド作成)
10.中間発表会
11.グループワーク5(グループプレゼンテーションの課題・内容の再検討、スライド作成)
12.グループワーク6(スライド作成)
13.グループワーク7(スライド作成)
14.グループプレゼンテーション
15.振り返り

教科書

適宜、プリントを配布する。

参考文献

必要に応じて適宜示唆する。

事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安

【予習】授業で取り組む課題を考える(15h:各回1h)

【復習】授業で決定した課題に取組む(45h:各回3h)

アクティブ・ラーニングの内容

・4〜5名のグループに分け、グループ単位でプレゼンを予定
・フィールドワークを実施

成績評価の基準・方法

【成績評価の基準】

日本や世界で起こっているさまざまな問題や課題を理解した上で、比較社会、比較文化的視点から、諸問題の解決策の提案にむけた調査・研究への取組と成果を評価して単位を支給する。

・知識・技能、思考力、表現力等の到達度に応じて、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価を与える。


【成績評価の方法】

・授業への貢献度(発言・質問・積極的に参加する姿勢):70%
・授業の区切りごとの提出物:30%

課題・試験結果の開示方法

必要に応じて適宜フィードバックを実施するが、総評は最終講義時に行う。

履修上の注意・履修要件

【履修上の注意】

・他者と協力しながら課題に対して積極的に取り組むことが必要なため、チームメイトおよび教員との報告、連絡、相談を欠かさない。

・原則、遅刻や欠席は厳禁である。

・月曜日の講義時間以外に活動することがある。


【履修要件】
基礎ゼミナールの単位を修得していることが望ましい。

実践的教育

学外調査、グループワーク、プレゼンテーションを実施することから、実践的教育に該当する。

備考
 担当教員の専門は日本思想史であり、必要に応じて専門的な知識を提供する。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。