![]() 教員名 : 川上 昌直
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授業科目名
財務マネジメント研究
(英語名)
Financial Management
科目区分
ー
主専攻科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCBMS5MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度前期
担当教員
川上 昌直
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4/目標9/目標17
オフィスアワー・場所
月曜12:00-13:00・研究棟Ⅱ305研究室
連絡先
kawakami@em.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
3〇/ー
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】財務マネジメントの目的は、企業経営の意思決定に大きく影響を与える資本コストとキャッシュフローのマネジメントにある。この講義では、企業の投資意思決定に伴う、資本調達および資産運用に関するファイナンスの考えを習得し、それをもとに意思決定を行う方法についての能力を向上させることを目的とする。
【到達目標】1)企業の資本コストを評価できる、2)経営財務における知識を生かした種々の財務的意思決定能力を向上させること、などである。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:企業価値評価の経営財務論
キーワード:ファイナンス、資本コスト、キャッシュフロー 講義内容・授業計画
【講義内容】この講義では、ファイナンス論における考え方をもとに、企業経営にどのように活かすのかについて考える。ファイナンスの基本的な知識をもとに、それらを現実に適用する際の問題や、状況に応じてどのような理論的考えが必要になるのか、といった点について議論する。
【授業計画】 受講生自らが財務上の問題を把握し、その解決に向けて理論体系を活かすすことができるよう、下記に掲げたテーマを取り扱う。 1. ガイダンス 本講義の目的や概要を説明する 2.ファイナンスの基盤 財務的意思決定の基盤をなす考え方やツールについて確認する。 3. ファイナンスと企業経営 ファイナンスが企業経営とどのように関係するのか議論する。 4.資本調達の種類 投資に際して必要となる資本調達の種類を知り、その妥当性について議論する。 5.直接金融と間接金融 直接金融および間接金融の種類とその活用について議論する。 6.内部金融 内部金融としての利益の性質について議論する。 7.資本コストの背景 資本コストのあり方について説明した上で、その背景理論を習得する。 8.ポートフォリオ理論の意義 ポートフォリオ理論の意味合いを理解した上で、その考え方を深耕する。 9.間接金融の資本コスト 間接金融の資本コストを俯瞰し、その意味合いについて議論する。 10.直接金融の資本コスト 直接金融の資本コストを最終的にどのように算定するのかについて議論する。 11.企業の資本コスト 全社的資本コストの求め方とその妥当性について議論する。 12.キャッシュフローの予測 企業価値評価の構成要素としてのキャッシュフロー予測の是非を議論する。 13.利益指標の妥当性 企業価値評価に必要な構成要素として各種利益指標を習得する。 14.企業価値評価 企業価値評価の理論について議論する。 15. まとめと評価(到達度の確認) 定期試験 教科書
開講時に指定する。
参考文献
鳥邊普司・川上昌直・赤石篤紀『戦略財務マネジメント』中央経済社、2008年
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】講義内容について前提となる知識の予習(30h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるための復習(30h) アクティブ・ラーニングの内容
講義中に実際に考える時間を与え、ディスカッションをする予定。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
ファイナンスの各種概念の必要性を理解し、的確に分析できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 最終発表60%に加えて、レポートおよび毎回の発言回数などの平常点40%を基準として、受講態度を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
最終発表や発言内容については講義内でフィードバックする。
レポートについては、原則的に締め切りから10日以降の講義内で、全体講評を行う。 履修上の注意・履修要件
・財務諸表についての財務会計の知識を必要とする。管理会計の知識があればなお望ましい。
・状況によっては双方向型のリモート講義とすることがある。 実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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