シラバス情報

授業科目名
演習Ⅲ(金融システム論)
(英語名)
Seminars III(Financial System)
科目区分
研究演習科目
対象学生
社会科学研究科
学年
3年
ナンバリングコード
KCEDS9MCA3
単位数
4単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度前期、2025年度後期
担当教員
吉田 康志
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
・講義終了後、講義室にて
・教員研究室(日時についてはメール等で事前調整)

連絡先
初回講義または履修者に対してユニバーサルパスポート経由で知らせるメールアドレス

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2〇/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
講義目的)金融システムは、金融制度および金融組織を含めた広い概念である。本演習では、金融制度ならびに金融組織の役割と機能に対する理解を深めることを目的とする。
到達目標)金融システムに関する応用理論が説明できるようになること、それをもとに、金融関連の諸課題について分析し説明できるようになること。博士論文完成までの研究が実施できるようになること。

授業のサブタイトル・キーワード
金融制度、金融組織
講義内容・授業計画
本演習では、まず金融理論に関する基礎を確認したうえで、金融システムに関する文献に対する検討を通じて参加者独自の問題意識(研究課題)を醸成させていく。

授業計画
(以下の項目について、全30回にわたり実施する)

1 ガイダンス、ゼミの進め方
2 金融システムの現状および理論に関するレビュー
3 金融制度
4 金融組織
5 研究状況に関する報告1
6 文献購読1
7 文献購読2
8 文献購読3
9 研究状況に関する報告2
10 文献購読4
11 文献購読5
12 論文完成に向けた具体的な指導1
13 論文完成に向けた具体的な指導2
14 論文完成に向けた具体的な指導3
15 総括

・生成系 AI の利用については教員の指示に従うこと。生成系 AI による出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系 AI による出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
教科書
テキストに代えて原則毎回、授業内容に関する資料を用意する。資料については、授業の際に配布するか、または専用のブログにおいて入手できるようにする。
参考文献
参考文献については、必要に応じて授業各回の内容に対応するものを、授業の中で紹介するか、または専用のブログにおいて紹介するが、全体に関連するものとして、差し当たり、以下を挙げておく。
池尾和人「開発主義の暴走と保身」NTT出版
鹿野義昭「日本の金融制度」東洋経済新報社


事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安

【予習】前回講義の内容をノート等を用いて振り返る。次回の講義予定内容を事前配布する資料で確認し、関連トピックスを予習する(各2h)
【復習】演習内容の理解を深め、定着させるために講義ノートおよび配布資料を読み直す(各2h)

アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
主要なキーワードや概念を理解し、実際の事例に適用できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
報告50%、提出物50%を基準として、受講態度を含めて総合的に評価する。
なお、5回を超えて欠席した者、課題提出・報告等を3回以上実施しなかった者には単位を与えないことがある。

課題・試験結果の開示方法
・レポートについては、優れた内容のものを対象として次の講義のなかで講評を行う。
履修上の注意・履修要件
・履修にあたっては、大学における金融関連の講義を履修していることが望ましい。
・授業の進捗状況や理解の浸透度に応じて授業計画を調整することがある。(その場合は授業の中で説明する。)
・事前に授業計画に示したトピックスを任意の方法で確認しておくとともに、前回までの講義内容を振り返っておくこと。また事後的には、講義内容を外部資料などを含めて多角的に再確認すること。
・十分な予習・復習を行うことのみならず、日頃から金融制度、金融機関に関して関心を持ち、金融関連の報道や情報について授業で学んだ知識を用いて自分自身で考える心構えを持つことが望ましい。
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施するが、状況に応じてオンライン授業を実施する場合がある。その際、授業を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末や Wi-Fi 環境)が必要となる。

実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。