シラバス情報

授業科目名
管理会計特殊研究
(英語名)
Advanced Management Accounting
科目区分
専攻科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCBDS7MCA3
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2025年度後期
担当教員
福田 直樹
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
原則として授業終了後その場で、あるいはユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能にて調整の上実施
連絡先
ユニバーサルパスポートのクラスプロファイルにより問い合わせること

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】管理会計の論点に関する理解を深めることを通じて、博士後期課程の学生として必要な研究姿勢、研究方法論を身につけ、博士論文作成の基礎をつくることである。
【到達目標】管理会計の領域に関して、1)理論を修得すること、2)研究動向を把握することができるようになることである。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:
キーワード:管理会計、マネジメントコントロール
講義内容・授業計画
【講義内容】管理会計の先行研究をレビューし、その現状について検討を加えながら、その問題点や解決の方法を考察する。
【授業計画】Accounting, Organizations and Society, Behavioral Research in Accounting, Contemporary Accounting Research, Journal of Accounting & Economics, Journal of Accounting Research, Journal of Management Accounting Research, Management Accounting Research, The Accounting Review など欧米系の会計学の学術ジャーナルの中から、管理会計に関連したペーパーを選択し、検討を加える。
 事前準備では、各回の担当者にペーパーの要約、論点、意義、先行研究と比較したときの当該ペーパーの研究上の位置づけ、および問題点等をレジュメに纏めてきてもらう。また当然ながら、担当者以外の受講生も事前に必ず各回のペーパーを読み、これらの点を各自で纏めておくことが最低限必要となる。実際の授業では、担当者が用意したレジュメをたたき台にして教員も含めた参加者同士で議論を交わすことで、欧米を中心に行われている管理会計研究の動向を把握していくことにする。
 また生成AIの利用については、教員の指示に従うこと。課題レポートの作成や事前・事後学習に当たり、事例検索、翻訳等に補助的に生成AIを使用しても良い。しかし、生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。


教科書
受講者と相談の上、適宜指示する。
参考文献
加登豊・梶原武久『管理会計入門(第2版)』日本経済新聞社、2017年。
加登豊・松尾貴巳・梶原武久編『管理会計研究のフロンティア』中央経済社、2010年。
國部克彦・大西靖・東田明編『1からの管理会計』中央経済社、2020年。
谷武幸『エッセンシャル管理会計(第4版)』中央経済社、2022年。
谷武幸・小林啓孝・小倉昇編『体系現代会計学第10巻 業績管理会計』中央経済社、2010年。
淺田孝幸・伊藤嘉博編『体系現代会計学第11巻 戦略管理会計』中央経済社、2011年。
廣本敏郎・加登豊・岡野浩編『体系現代会計学第12巻 日本企業の管理会計システム』中央経済社、2012年。
横田絵理・金子晋也『マネジメント・コントロール』有斐閣、2014年。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業の準備として、論文等の講読(30h)。
【復習】授業後の確認として、論点整理(30h)。
アクティブ・ラーニングの内容
ディスカッションを通じて、学生が正解のない問いに向き合うことを支援する。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。
【成績評価の方法】研究成果100%として評価する。
課題・試験結果の開示方法
課題について授業の中で行う。
履修上の注意・履修要件
授業の前には受講生全員が十分な予習・復習を行っておくことが必須である。
実践的教育
該当しない。
備考
授業で論文を使用する場合は、適宜その旨を予め指示する。その場合、各自で学術情報館や電子ジャーナルを通じて事前に入手しておくこと。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。