人材育成開発論

Human Resource Development Theory

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関連教養科目

看護学研究科

1年

ANNMN5MCA1

2.0単位

講義 (Lecture)

2025年度後期

(Fall semester)

撫養 真紀子、小西 美和子

看護学研究科

日本語

目標3／目標8

授業後、研究室

撫養真紀子：makiko_muya●cnas.u-hyogo.ac.jp
小西美和子：miwako_konishi●cnas.u-hyogo.ac.jp
●は“@”に変換

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3◎／2〇／9◎

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【講義目的】
　看護専門職の継続的な能力開発・人材育成において、基盤となる理論・原理を説明する。同時に、看護実践能力・人材育成にむけた看護職の生涯学習支援、看護実践・教育環境の開発、改善の方略を提案する能力を身に付ける。
【到達目標】
１．看護専門職の能力開発、人材育成に関する理論・原理について述べることができる。
 2．看護職の生涯学習支援および看護実践・教育環境の観点からの現状の課題を明記できる。
３．看護専門職がどのように学ぶのか、インストラクショナルデザインの理論を用いて述べることができる。
４．インストラクショナルデザインの理論を用いて、人材育成に向けた研修設計を提案できる。
 5.   現状の課題を整理し、キャリア形成を支える学習環境について提案できる。

サブタイトル：看護専門職として人材育成に関する諸理論を実践で応用する力を身に付ける
キーワード：看護専門職、人材育成、能力開発、学習環境デザイン

【講義内容】
現実の看護現場での人材育成開発に関わる課題・問題をケースとして取り上げ、学習した能力開発・人材育成に関わる諸理論・原理を適用しながら、その解決に向けた方略についてクラスでの議論を深め、具体的な提案を行う。
【授業計画】
本科目は実践的教育に該当する。
1　　　　人材育成開発に関わる課題・問題の実際　人材育成・開発の目的
2　　　　看護基礎教育の変遷と現在、看護教育と看護職のキャリア
3　　　　学習のメカニズム
4　　　　学習モデル・学習理論
5　　　　動機付け理論
6　　　　リーダーシップ教育
7　　　　キャリア開発（キャリア開発プログラム）
8　　　　人材育成方法
9　　　　インストラクショナルデザイン（人がどのように学ぶのか）講義
10　　　インストラクショナルデザイン（人がどのように学ぶのか）演習
11　　　学習環境のデザイン（学ぶ場をどのようにデザインするか）
12　　    学習環境のデザイン（学ぶ場をどのようにデザインするか）、教育・研修の評価
13　　　キャリア形成を支える学習環境（実践共同体）
14　　　人材育成方法：実践での活用
15　　　 まとめ
＊講義担当：撫養真紀子、小西美和子が分担して実施する。
＊当該授業科⽬は「⾯接授業科⽬」である。
【生成AI使用について】
この授業においては⽣成AIの利⽤を予定していないが、学⽣が利⽤する場合には参考⽂献が実在するかなど事実確認を必ず⾏うこと。課題レポート提出において⽣成系AIによる出⼒結果をそのまま提出したことが判明した場合は、単位を認定しない⼜は認定を取り消すことがある。

中原淳編著（2006）：企業内人材育成入門、ダイヤモンド社

1   マルカム・ノールズ2002：成人教育の現代的実践：ペタゴジーからアンドラゴジーへ、鳳書房
2   松尾睦（2013）：職場が生きる人が育つ「経験学習入門」、ダイヤモンド社
3　松尾睦（2018）：医療プロフェッショナルの経験学習、同文舘出版
4  鈴木克明（2015）：研修設計マニュアル　人材育成のためのインストラクショナルデザイン、北大路書房
5  荒木淳子（2021）：企業で働く個人の主体的なキャリア形成を支える学習環境、昇洋書房



その他適宜紹介する
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【事前】授業に際して指示するテキストの読み込み(10時間）、プレゼンテーションの準備（10時間）
【事後】講義内容の理解を深め定着させるためにテキストを読み直す（10時間）、レポート作成（10時間）

授業内での議論、プレゼンテーションの発表と学生同士のディスカッションを行う

成績評価の基準：看護専門職として能力開発・人材育成に関する理論などを理解し、能力開発・人材育成の具体的な方略を検討し提案できる者に単位を授与する。講義目的・達成目標に記載する能力の到達度に応じて、S（90点以上）、A（80点以上）、B（70点以上）、C（60点以上）による成績評価の上、単位を付与する。
成績評価の方法：レポート60%、プレゼンテーション20%、ディスカッションへの参加20%

プレゼンテーションはその講義内で講評をする。
レポートは授業アンケートの教員コメント欄に全体的な講評を示す。

看護管理業務の実務経験者による講義であり、人材育成の実際を個人と組織側から多角的に講義・演習を行うことから、実践的教育に該当する。