シラバス情報

授業科目名
ヘルスケアシステム演習(地域看護学)
(英語名)
Health Care System Practice (Cummunity Health Nursing)
科目区分
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
ANNMN5MCA3
単位数
1.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2025年度前期
担当教員
石井 美由紀
所属

看護学研究科

授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所

メールでアポイントメント

連絡先

miyuki_ishii@cnas.u-hyogo.ac.jp


対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
8◎/9◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標

【講義⽬的】

本講義では実際の活動事例の分析を通して、保健医療福祉の今日的課題に対する効果的な解決⽅法・アプローチを実践する能⼒を修得する。


【到達⽬標】
1. 保健医療福祉の課題解決に向けたアプローチに関する事例について、広い視野をもって探索し述べることができる。
2. マナーやルールに基づく適切な連絡・調整⽅法を用いて、先駆的な取り組みを⾏っている組織や個⼈から訪問調査等の許可を得て実践できる。
3. 先駆的な取り組みについて、ベストプラクティスの背景にある要因を分析し、論理的に説明できる。

授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:リーダーシップ、マネジメント、先駆的取り組み
講義内容・授業計画
【講義内容】
保健医療福祉の課題解決に向けて先駆的な取り組みを⾏っている組織・施設への訪問調査等を⾏い、ベストプラクティスの背景にある要因を分析するとともに、管理者(看護職)等の担うマネジメントやリーダーシップの機能や特性等を論究する。

【授業計画】
1. オリエンテーション:本講義の概要説明
2. テーマの検討、先駆的事例の探索
3. 先駆的事例の探索
4. 先駆的事例の共有、討議
5. 訪問調査等の計画⽴案
6. 訪問調査等の計画⽴案
7. 計画発表、評価
8. 実施(訪問見学)
9. 実施(インタビュー)
10. 実施(先駆的事例の分析・考察)
11. 実施(まとめ)
12. 実施(得られた知見の発表、討議、管理者や看護職等からの講評)
13. 各自の取り組みの振り返り、まとめ
14. 発表準備
15. 発表、討議、まとめ

※本科目は、面接授業科目である。第7回、第15回はライブ配信型授業を予定している。
※レポート作成にあたって、学⽣本⼈が作成することを前提としており⽣成AIのみを使うことは認めない。利⽤する場合は、参考⽂献が実在するかなど事実確認を必ず⾏うこと。範囲を超えた⽣成AIの使⽤が判明した場合は単位を認定しないことや単位の認定を取り消すことがある。
教科書

レジュメを配布する予定である。

参考文献

オウェイン・サービス (著), ローリー・ギャラガー (著), 国枝 成美 (翻訳)  行動科学が教える 目標達成のルール 2024
その他適宜提⽰する

事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前】授業に際して資料収集と⽂献検索(15h)、プレゼンテーションの準備(10h)
【事後】講義内容の理解を深め定着させるための復習、レポート作成(20h)
アクティブ・ラーニングの内容
授業内での討議やプレゼンテーション(各⾃、毎回発表)を予定している。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
先駆的活動事例を論拠を踏まえて分析し、保健医療福祉の組織的課題に対する効果的なアプローチを提案できた者には、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
プレゼンテーション30%、クラス討議への参加20%、レポート50%で、総合的に評価する。

課題・試験結果の開示方法
基本的に授業時間中にフィードバックする。
履修上の注意・履修要件
履修生は、自組織における先駆的な事例、他組織(自治体、企業等)における先駆的な事例について予め複数調べておく。その中から選択し、訪問調査等のフィールドワークを実施する。
発表資料は、各自、参加者数分を事前に準備する。
実践的教育
訪問調査等のフィールドワークでは、管理者(看護職)等から直接指導を受ける体制である。また、教員は公衆衛生看護の実務と研究の経験を有しており、その経験を活かして、効果的な解決⽅法や実践的なアプローチについて解説するため、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。