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Teacher name : 辻川 尚起
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Course Title
Accounting II
Course Title in English
Accounting II
Course Type
-
主専攻科目
Eligible Students
Graduate School of Social Sciences
Target Grade
All
Course Numbering Code
KCBMS5MCA1
Credits
2.00Credits
The course numbering code represents the faculty managing the subject, the department of the target students, and the education category (liberal arts / specialized course). For detailed information, please download the separate manual from the upper right 'question mark'.
Type of Class
講義 (Lecture)
Eligible Year/Semester
Fall semester 2026
Instructor
辻川 尚起
Affiliation
社会科学研究科
Language of Instruction
Japanese
Related SDGs
N/a
Office Hours and Location
基本的に,講義終了後,教室にて対応する。また,メールで事前にアポ(会う約束)を取った場合,教員研究室でも対応する。
Contact
naotujiあっとまーくem.u-hyogo.ac.jp(あっとまーくを@に変換して下さい)
ユニバーサルパスポートのQ&A機能を利用しての質問には対応しませんので,注意してください。 Corresponding Diploma Policy
A double circle indicates the most relevant DP number and a circle indicates the associated DP.
Corresponding Undergraduate School DP
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Corresponding Graduate School DP
1〇/2〇/3〇
Corresponding University-Wide DP
1-1◎/2-2◎/4-1◎
Academic Goals of Teacher Training Course
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Course Objectives and Learning Outcome
【講義目的】 本講義の目的は3つある。財務会計分野を中心に,(1)実証(統計)的会計研究に関する基礎的な前提・背景を確認する,(2)実証会計研究を文献レビューする,(3)自らの研究関心に基づき実際にリサーチデザインをまとめるの3つである。
【到達目標】 講義目的にあわせて,文献の正確な輪読と批判的考察できるよう学習し,それを書く,説明する,応用することを到達目標とする。 Subtitle and Keywords of the Class
キーワード: 会計学研究の潮流,会計情報に対する証券市場での評価,価値関連性研究,経営者の会計選択,裁量的会計行動
Course Overview and Schedule
【講義内容】
本講義にかかわる研究として会計研究領域において,アーカイバルデータに基づく統計学的な計量手法に基づく実証研究が,これまでに国内外で盛んに広く展開されてきている。本講義ではこれらの主要文献を輪読する。 【授業計画】 1. 会計学研究の潮流 1960年以降の研究 2. 会計学研究の潮流 1990年以降の研究 3. 会計学研究の潮流 2010年以降の研究 4. 会計情報に対する証券市場での評価(イベントスタディ)に関する研究 1960年以降の研究 5. 会計情報に対する証券市場での評価(イベントスタディ)に関する研究 1980年以降の研究 6. 会計情報に対する証券市場での評価(イベントスタディ,価値関連性研究)に関する研究 1990年以降の研究 7. 会計情報に対する証券市場での評価(価値関連性研究)に関する研究 2000年以降の研究 8. 会計情報に対する証券市場での評価(価値関連性研究)に関する研究 2010年以降の研究 9. 会計情報に対する証券市場での評価(価値関連性研究)に関する研究 2015年以降の研究 10. 経営者の会計選択(裁量的会計行動動)とそのインセンティブに関する研究 1980年以降の研究 11. 経営者の会計選択(裁量的会計行動動)とそのインセンティブに関する研究 1990年以降の研究 12. 経営者の会計選択(裁量的会計行動動)とそのインセンティブに関する研究 2000年以降の研究 13. 経営者の会計選択(裁量的会計行動動)とそのインセンティブに関する研究 2005年以降の研究 14. 経営者の会計選択(裁量的会計行動動)とそのインセンティブに関する研究 2010年以降の研究 15. 経営者の会計選択(裁量的会計行動動)とそのインセンティブに関する研究 2015年以降の研究 定期試験 In-person/Remote Classification
In-person
Implementation Method and Remote Credit Limit Application
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない Uses of Generative AI
Limited permission for use
Precautions for using Generative AI
・生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
・この授業においては,教科書・参考文献・配布資料の要約,レジュメやレポート等課題の文書作成時の校正といった範囲において,生成AIの利用を許可し,これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。 ・教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は,単位を認定しない,又は認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について,事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。また,生成AIによる出力結果をそのままレジュメやレポート等課題として提出してはならない。 Textbook
第1回の際に受講生の統計に関する前提知識や研究関心にそって指定する。
References
講義の進行にあわせて,適宜紹介する。以下は例である。
桜井久勝[2023]『利益調整 −発生主義会計の光と影−』中央経済社。 伊藤邦雄・桜井久勝編[2013]『体系現代会計学第3巻 会計情報の有用性』中央経済社。 須田一幸[2000]『財務会計の機能 −理論と実証−』白桃書房 岡部孝好[1994]『会計報告の理論』中央経済社。 石塚博司編[2006]『実証会計学』中央経済社。 Contents and Estimated Time for Pre- and Post- Learning (Preparation and Review)
事前予習30時間(2時間×15回),事後復習30時間(2時間×15回)
Contents of Active Learning
ディスカッションを通じて,理論的・実証的なアプローチ姿勢,リサーチ・インタレストの醸成,論理的に思考することができるよう支援する。
Grading Criteria and Methods
【成績評価の基準】講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。
【成績評価の方法】最終レポート70点とクラスへの貢献度30点の合計点で判定します。 なお,成績評価に関しては,この講義に対する下記のような理解度を目安とします。 (S・秀)講義内容を網羅的に適切に理解し,発展的・実践的に活用することができる。 (A・優)講義内容のうち,基礎的・応用的な事項の理解ができており,活用することができる。 (B・良)講義内容のうち,基礎的・応用的な事項の理解がおおむねできている。 (C・可)講義内容のうち,基礎的な事項の理解がおおむねできている。 How to Disclose Assignments and Exam Results
課題について授業の中で⾏う。具体的には,課題の意図,採点基準を事前に明確に示し,事後に模範解答例を提示する。
Precautions and Requirements for Course Registration
すでに,学部レベルの財務会計の知識(例えば桜井久勝『財務会計講義』中央経済社),統計学の知識(多変量回帰分析の理論を把握し,自分で統計ソフトウェアを使用できるくらいの程度を目安にしてください)があることを前提に,講義を進めます。
Practical Education
該当しない
Remarks
本シラバスに書かれていることは開講時点での予定であり,進行具合その他の都合により講義途中で変更する場合がある。
担当教員の専門領域は会計学であり,学部では,財務会計,とくに会計学入門,財務会計論,株式会社会計論,財務情報分析論を担当している。 In cases where any differences arise between the English version and the original Japanese version, the Japanese version shall prevail as the official authoritative version.
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