Syllabus data

Course Title
Management Information (J)
Course Title in English
Management Information (J)
Course Type
Major Courses
Eligible Students
School of Economics and Management
Target Grade
2Year
Course Numbering Code
KCCBK2MCA7
Credits
2.00Credits
The course numbering code represents the faculty managing the subject, the department of the target students, and the education category (liberal arts / specialized course). For detailed information, please download the separate manual from the upper right 'question mark'.
Type of Class
講義・演習 (Lecture/Seminar)
Eligible Year/Semester
Fall semester 2026
(Fall semester)
Instructor
西出 哲人
Affiliation
社会情報科学部
Language of Instruction
Japanese
Related SDGs
9
Office Hours and Location
月曜日昼休み・研究室(要予約)
Contact
nishide@sis.u-hyogo.ac.jp

Corresponding Diploma Policy
A double circle indicates the most relevant DP number and a circle indicates the associated DP.
Corresponding Undergraduate School DP
1◎/3◎
Corresponding Graduate School DP
Corresponding University-Wide DP
N/a
Academic Goals of Teacher Training Course

Course Objectives and Learning Outcome
【講義目的】
 本講義の目的は、経済社会の観点から情報通信システムの意義を学ぶことである。情報通信システムを理解し、企業活動に活かすことは、経営の必須事項となっている。しかし、企業活動と情報通信システムの関係は複雑化し、実態を把握するのは難しい。そこで、本講義では、情報通信システムの経済社会的特性を包括的に論究する。
【到達目標】
 本講義の到達目標は、情報通信システムの普及が経済社会に与える影響を挙げて、近年の動向を説明できることである。
Subtitle and Keywords of the Class
サブタイトル:情報通信システムの経済社会的特性を習得する経営情報システム論
キーワード:デファクトスタンダード 、レイヤー、ネットワーク外部性、オンラインプラットフォーマー
Course Overview and Schedule
【講義内容】
本講義では、歴史的視点から経営情報システムの発展を概観し、その経済社会的特性を考察する。

【授業計画】
1. 問題提起(情報通信システムと経済社会)
2. 経営情報システムの起源1(18世紀末の事務機器産業)
3. 経営情報システムの起源2(パンチカードシステムと計算需要)
4. 経営情報システムの起源3(IBMの販売戦略)
5. メインフレーム1(電子計算機の誕生)
6. メインフレーム2(IBM360とサンクコスト)
7. メインフレーム3(企業活動と情報通信システム)
8. メインフレーム4(ミニコンピュータとベンチャーキャピタル)
9. 技術的レイヤとネットバブル1(PC)
10. 技術的レイヤとネットバブル2(Wintel)
11. 技術的レイヤとネットバブル3(インターネット)
12. 技術的レイヤとネットバブル3(ネットバブル)
13. オンラインプラットフォーム1(ビジネスモデル)
14. オンラインプラットフォーム3(オンラインプラットフォーマーの特性)
15. まとめ
定期試験

※パソコンの利用:利用する。利用方法は授業の初回に説明する。
In-person/Remote Classification
In-person
Implementation Method and Remote Credit Limit Application
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない
Uses of Generative AI
Limited permission for use
Precautions for using Generative AI
 生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
 この授業においては、以下の範囲において、生成AIの利用を許可し、これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。
 講義の録画・録音したものおよび講義資料を、生成AIに入力してはならない。また、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。

<利用可の範囲>
講義内容に関する情報収集、理解を確認するための対話
Textbook
講義で利用するスライドの一部を提供する。
References
Bresnahan T. F. & Greenstein S. “Technological Competition and The Structure of The Computer Industry”, The Journal of Industrial Economics 1999
総務省「令和元年版情報通信白書」(ダウンロード可)
経済産業省「DXレポート」(ダウンロード可)
Lynda M. Applegate “Corporate Information Strategy and Management: Text and Cases”(図書館にあり)
ケビン・メイニー (著), 有賀 裕子 (訳)「貫徹の志 トーマス・ワトソン・シニア- IBMを発明した男」(図書館にあり)
M.キャンベル・ケリー/W.アスプレイ(著)、山本菊男(訳)「コンピュータ200年史」(図書館にあり)
相田 洋 (1995)「電子立国日本の自叙伝 1~7」日本放送出版協会 (Original 1991)
相田 洋,大墻 敦  (1996)「新電子立国」日本放送出版協会
OECD (2019) , “An Introduction to Online Platforms and their Role in the Digital Transformation”, OECD Publishing
三谷宏治(2014)「ビジネスモデル全史」Discover21(図書館にあり)
トム・ニコラス(著)鈴木立哉(訳)(2022)「ベンチャーキャピタル全史」新潮社

その他のものについては、トピックに応じて授業中に紹介する。
Contents and Estimated Time for Pre- and Post- Learning (Preparation and Review)
【予習】教材の読み込みと、授業で取り上げられる箇所の時代背景を確認(15h)
【復習】授業で指示された課題への取り組み(30h)、講義内容の理解を定着させるための教材の読み直し(15h)
Contents of Active Learning
講義中に問われる設問に対して、受講者に発言を求める予定。
Grading Criteria and Methods
【成績評価の基準】
情報通信システムの経済社会的特性を理解し、歴史上の事例を用いて説明できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識、論理、類推力、表現力等)の到達度に応じて、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上) による成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の基準】
講義中に課される課題および議論への参加(30%)、期末テスト(70%)によって評価する。


How to Disclose Assignments and Exam Results
課題は、優れた内容のものを講義の中で紹介しながら講評する。定期試験は、授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関するコメントもあわせて記載する。
Precautions and Requirements for Course Registration
Practical Education
該当しない。
Remarks
In cases where any differences arise between the English version and the original Japanese version, the Japanese version shall prevail as the official authoritative version.