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Teacher name : Katsuhiro ITO
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Course Title
Seminars I(Sport Sociology)
Course Title in English
Seminars I(Sport Sociology)
Course Type
-
研究演習科目
Eligible Students
Graduate School of Social Sciences
Target Grade
All
Course Numbering Code
KCBMS5MCA3
Credits
4.00Credits
The course numbering code represents the faculty managing the subject, the department of the target students, and the education category (liberal arts / specialized course). For detailed information, please download the separate manual from the upper right 'question mark'.
Type of Class
演習 (Seminar)
Eligible Year/Semester
Spring semester 2026,Fall semester 2026
Instructor
Katsuhiro ITO
Affiliation
国際商経学部
Language of Instruction
Japanese
Related SDGs
N/a
Office Hours and Location
火曜日昼休み。研究室(体育館1F)。
Contact
itokatsu@em.u-hyogo.ac.jp
Corresponding Diploma Policy
A double circle indicates the most relevant DP number and a circle indicates the associated DP.
Corresponding Undergraduate School DP
ー
Corresponding Graduate School DP
1◎/3◎/4◎
Corresponding University-Wide DP
N/a
Academic Goals of Teacher Training Course
ー
Course Objectives and Learning Outcome
<目的>我が国では2011年にスポーツ基本法が公布され、2022年にスポーツ基本計画第3期が発表され、新たなスポーツ推進の段階に突入している。2019年ラグビーワールドカップ、20221年オリンピック・パラリンピック東京大会、2024年KOBE2024世界パラ陸上協議世界選手権大会が開催され、今後2027年ワールドマスターズゲームズ関西といったメガ・スポーツイベントの開催が予定されている。こうしたメガ・スポーツイベントは社会に多大なインパクトを及ぼし、我々の生活にも大きな影響を与える。加えて、「グラスルーツ・スポーツ」、「生涯スポーツ」などの我々の日常に根ざしたスポーツは、健康や体力、社交といった個人の興味・関心に影響を与える。
このようにスポーツは「国」から「個人」に至るまでのさまざまなレベルでインパクトを与えるものなのである。本演習では、スポーツは社会に対してどのような影響を及ぼしているのか、社会におけるスポーツの役割や機能はいかなるものか、といった問題について社会科学の視点から探索し、修士論文執筆に必要な方法や知識・技能、思考力、判断力、表現力を習得し、論文構成を書くことを目的とする。 <目標>修士論文執筆に求められる知識・技能、思考力、判断力、表現力を習得し、調査方法、論文構成を完成し、専攻内で実施される中間発表で報告する。 Subtitle and Keywords of the Class
<キーワード>スポーツ文化、生涯スポーツ、スポーツ政策
Course Overview and Schedule
<内容>現代社会のおけるスポーツに関する事象について、社会科学の視点から多角的に探索し、知識・技能、思考力、判断力、表現力を習得し、中間発表に向けて先行研究を検討し、論文構成を完成する。
<計画> 1.ガイダンス:研究計画、リサーチクエスチョンの確認 2.スポーツ基本法1:制定の背景とその内容1 3.スポーツ基本法2:制定の背景とその内容2 4.スポーツ基本計画第3期1:制定の背景と第1期、第2期との比較1 5.スポーツ基本計画第3期2:制定の背景と第1期、第2期との比較2 6.我が国のスポーツ行政1:スポーツ庁と他の省庁との関係 7.我が国のスポーツ行政2:地方自治体におけるスポーツ行政(教育委員会、知事部局等) 8.我が国のスポーツ行政3:スポーツ庁と地方自治体のスポーツ行政 9.スポーツ組織、団体1:国際的スポーツ組織、団体 10.スポーツ組織、団体2:国内のスポーツ組織、団体 11.スポーツ推進政策1:国と地方自治体のスポーツ推進政策1 12.スポーツ推進政策2:国と地方自治体のスポーツ推進政策2 13.スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議1:スポーツの実施状況等に関する世論調査 14.スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議2:全国体力・運動能力、運動習慣等調査 15.スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議3:障害児・者のスポーツライフに関する調査 16.スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議4:スポーツ白書2020 17.スポーツ推進に係る調査報告書の詳読と討議5:スポーツ白書2020 12.スポーツ分野における方法1:量的調査と質的調査 13.スポーツ分野における方法2:分析方法 14〜18.リサーチクエスチョンに基づいた先行研究の検討と整理 19〜21.調査項目の検討:先行研究の検討から調査項目の検討を行う 22〜26.調査項目の確定:プリテストを実施し、調査項目の妥当性を検証する 27、28.中間発表の準備 29、30.中間発表の予行 In-person/Remote Classification
In-person
Implementation Method and Remote Credit Limit Application
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない。 Uses of Generative AI
Limited permission for use
Precautions for using Generative AI
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取り扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
本授業においては以下の範囲において生成AIの利用を許可し、これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合には単位を認定しない、または認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。また、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。 <利用可の範囲> ゼミナール資料の要約、課題等の文章案の校正 Textbook
特に指定しない。演習内で適宜提示する。
References
スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」
スポーツ庁「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」 スポーツ庁「障害児・者のスポーツライフに関する調査」 佐藤郁哉(2024)「リサーチクエスチョンとは何か?」(ちくま新書) 佐藤郁哉(2015)「社会調査の考え方 上・下」(東京大学出版会) 末吉美喜(2019)「テキストマイニング入門」(オーム社) 田代菊雄(2004)「学生・院生のための研究ハンドブック」(大学教育出版) 浦上昌則・脇田貴史(2008)「心理学・社会科学研究のための調査系論文の読み方」(東京図書) 涌井良幸・涌井貞美(2015)「統計学の図鑑」(技術評論社) Contents and Estimated Time for Pre- and Post- Learning (Preparation and Review)
<事前学習>演習で討議する資料の事前読み込み(60h)。
<事後学習>演習で学んだ内容の定着を図るために論文作成ノートの作成(60h)。 Contents of Active Learning
演習形式であることから、毎回指導教員、履修者同士とのディスカッションを重視する。
Grading Criteria and Methods
<基準>目的、到達目標に記載している知識・技能、思考力、判断力、表現力の到達度に基づきS(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
<方法>レポート(30%)、論文作成ノート(20%)、プレゼンテーションの内容や方法(20%)、積極的な発言や質問等(30%)を含めて総合的に評価する。 How to Disclose Assignments and Exam Results
レポートについてはユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を用いて講評を行う。
論文作成ノートについては次の演習内で確認し、講評する。 Precautions and Requirements for Course Registration
授業は原則として対面方式で実施する。
Practical Education
該当しない。
Remarks
In cases where any differences arise between the English version and the original Japanese version, the Japanese version shall prevail as the official authoritative version.
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