Syllabus data

Course Title
調査手法論
Course Title in English
Course Type
-
共通科目   (基礎科目)
Eligible Students
Graduate school of Disaster Resilience and Governance
Target Grade
1Year
Course Numbering Code
KDDMD5MCA3
Credits
1.00Credits
The course numbering code represents the faculty managing the subject, the department of the target students, and the education category (liberal arts / specialized course). For detailed information, please download the separate manual from the upper right 'question mark'.
Type of Class
演習 (Seminar)
Eligible Year/Semester
Spring semester 2026
(Spring semester)
Instructor
HIRAI Takashi,TANIGUTI Hiroshi,MATUKAWA Anna
Affiliation
大学院減災復興政策研究科
Language of Instruction
Japanese
Related SDGs
4
Office Hours and Location
講義前後・講義室
Contact
hirai.takashi@drg.u-hyogo.ac.jp

Corresponding Diploma Policy
A double circle indicates the most relevant DP number and a circle indicates the associated DP.
Corresponding Undergraduate School DP
Corresponding Graduate School DP
1◎/3〇
Corresponding University-Wide DP
N/a
Academic Goals of Teacher Training Course

Course Objectives and Learning Outcome
【講義目的】
個⼈、地域社会、⾏政、企業、⾃然環境等を対象とした調査研究を⾏うためには、目的に適した調査⽅法や分析⼿法を選択し調査計画を⽴てる必要がある。本実習では、減災復興学の調査研究に用いられる調査⽅法や分析⼿法の特徴と基礎的理論について説明する。また、⼈や組織、地域を対象として調査研究課題を発⾒し、調査・分析⼿法等を実際に⽤いて実習を⾏う。

【到達目標】
1)社会科学および自然科学分野の調査・分析⽅法を説明できること、2)分析結果を整理し考察するための思考法を説明できること、3)実際に調査・分析⼿法を適⽤して調査を実施できること、である。
Subtitle and Keywords of the Class
【サブタイトル】研究目的に応じた調査・分析⼿法を選択し、調査計画を立て、調査を実⾏できる⼒を⾝につけるための調査分析手法論
【キーワード】調査⽅法、分析⼿法、質的調査、量的調査、調査計画
Course Overview and Schedule
【講義内容】
減災復興政策研究科における「災害科学」、「減災コミュニケーション」、「減災復興ガバナンス」の3領域において調査研究を進めるために必要となる調査企画・設計、調査・分析⼿法の基本知識について説明する。また、実習として、修得した調査・分析⼿法を⽤いて実際に調査を実施する。
本授業では、演習6時間(第1回・第8回)と、事前・事後学習を含めた活動時間が計40時間以上となるように実習を行う。

【授業計画】
1. ガイダンス・研究の枠組み(演習2時間、松川)
2. 社会調査基礎:理論・手法・倫理(松川)
3. 質的調査:データのとり方/分析方法(松川)
4. 計量調査:調査・質問紙・尺度の設計/データ入力と分析(松川)
5. 社会調査実習:質問紙の設計実習(松川)
6. 社会調査実習:ExcelとSPSSを用いた分析(松川)
7. 社会調査実習・プレゼンテーション(松川)
8. 都市地域研究の調査手法と分析演習(演習4時間、馬場)
9. 自然科学研究の調査手法 基礎理論(谷口・平井)
10. 時系列データの分析手法(平井)
11. 振動観測の実習(平井)
12. 振動観測のデータ分析実習(平井)
13. 気象観測の実習とデータ分析実習1:観測原理と手法(谷口)
14. 気象観測の実習とデータ分析実習2:実地観測(谷口)
15. 気象観測の実習とデータ分析実習3:観測データ分析(谷口)
※ 実習については、天候などの事情により日程を変更することがある。
※ パソコンの利用:4–15回目に使用予定。

In-person/Remote Classification
In-person
Implementation Method and Remote Credit Limit Application
Uses of Generative AI
Limited permission for use
Precautions for using Generative AI
⽣成AIの利⽤については教員の指⽰に従うこと。⽣成AIによる出⼒結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。⽣成AIによる出⼒をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、⼜は認定を取り消すことがある。
Textbook
授業時に資料を配布する。
References
グラントマクラッケン 著, 寺崎信一郎 訳:インタビュー調査法の基礎—ロングインタビューの理論と実践, 千倉書房 (2022)
岸政彦, 石岡丈昇, 丸山里美:質的社会調査の方法—他者の合理性の理解社会学, 有斐閣ストゥディア (2023)
大谷信介, 木下栄二, 後藤範章, 小松洋, 永野武:社会調査へのアプローチ—調査と方法(第2版), ミネルヴァ書房 (2007)
岩永雅也, 大塚雄作, 高橋一男:改訂版 社会調査の基礎, 財団法人放送大学教育振興会 (2006)
盛山和夫:社会調査法入門, 有斐閣ブックス (2008)
小寺平治:ゼロから学ぶ統計解析, 講談社 (2007)
鎌原雅彦, 宮下一博, 大野木裕明, 中澤潤:心理学マニュアル—質問紙法, 北大路書房 (2019)
潮秀樹 監修, 大野秀樹, 小島洋一郎, 竹内彰継, 中岡鑑一郎, 原嘉昭:ビジュアルアプローチ基礎物理上 力学・波動, 森北出版 (2013)
J.R. Taylor 著, 林茂雄, 馬場涼 訳:計測における誤差解析入門, 東京化学同人 (2000)
大崎順彦:新・地震動のスペクトル解析入門, 鹿島出版会 (1994)

Contents and Estimated Time for Pre- and Post- Learning (Preparation and Review)
【予習】授業に際して指⽰するテキストや資料の事前読み込み、⽂献検索・まとめ、プレゼンテーション準備
【復習】レポート作成(3回)、講義内容の理解を深め定着させるために資料を読み直し、PCでの実習内容の復習
授業時間と事前・事後時間を合わせて40時間以上の実習とする。
Contents of Active Learning
3–6⼈程度のグループに分け、実習課題についてのグループワーク、ディスカッション、プレゼンテーションを行う。
Grading Criteria and Methods
【成績評価の基準】
調査・分析⼿法及び調査企画・設計に関する⾼い理解度を⽰し、実際に調査・分析を実施できる者を成績評価の対象とする。そのため、プレゼンテーションを行い、かつすべてのレポートを提出することを成績評価および単位付与の必要条件とする。プレゼンテーションを行い、かつすべてのレポートを提出した者については、講義目的・到達目標に記載する能⼒(知識・技能、思考⼒、判断⼒、表現⼒等)の到達度に基づき、S (90点以上), A (80点以上), B (70点以上), C (60点以上) による成績評価のうえ、単位を付与する。なお、プレゼンテーションを行っていない、またはひとつでも期限内に提出していないレポートがある場合は、成績評価の対象としない(素点は0点となる)。

【成績評価の⽅法】
レポート70%, プレゼンテーション30%により評価する。

How to Disclose Assignments and Exam Results
レポートは、それぞれにコメントを付して返す。
Precautions and Requirements for Course Registration
本授業は、後期必修の「減災復興フィールドワーク」における実習ならびに修士論文作成に必要な調査手法を習得するための実習の場として位置づけられている。授業で学んだ内容に加えて、フィールドワークや研究に必要となる調査手法の獲得に自ら努める姿勢が求められる。

Practical Education
Remarks
In cases where any differences arise between the English version and the original Japanese version, the Japanese version shall prevail as the official authoritative version.