シラバス情報

授業科目名
マーケティング
(英語名)
Marketing
科目区分
基本科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCMMS5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度前期
(Spring semester)
担当教員
肱岡 直美、千﨑 栄治
所属
非常勤講師
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
ユニバーサルパスポートのクラスプロファイルにより問い合わせること
連絡先
初回授業で連絡する

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
マーケティング戦略の立案、また立案したマーケティング戦略を実現する ための販売・営業マネジメントについて、指導・支援・アドバイスができる スキルを修得する。
【到達目標】
1.流通業におけるマーケティング戦略策定のための的確な分析ができること。
2.流通業におけるマーケティング戦略の策定とそれに則した具体的な販売政策の提案ができること。
3.マーケティング戦略に反映するロジスティクスの役割を理解し、ロジスティク スにより生み出される価値を説明できること。


授業のサブタイトル・キーワード
マーケティング 流通業 営業マネジメント ロジスティクス
講義内容・授業計画
【授業計画】
Ⅰ マーケティング戦略(流通業)、営業マネジメント    担当:肱岡直美
1.マーケティング戦略
マーケティングの本質、流通業のマーケティング戦略
2.1についての演習
小売業の事例をもとにしたグループ討議と発表
3.小売業の環境分析
STP、3C分析、ストアコンセプトの設定などについて
4.3についての演習
事例にもとづくグループ討議と発表
5.立地戦略
商圏分析、需要予測、目標売上高の設定について
6.5についての演習
小売業の事例をもとにしたグループ討議と発表
7.マーチャンダイジング
売場づくりを通じた戦略的な販売活動について
8.7についての演習
店舗コンセプトの設定についてグループ討議と発表
9.プロモーション戦略
販売計画、顧客管理、ECとプロモーション戦略について
10.9についての演習
事例にもとづくグループ討議と発表
11.事例分析発表
事前に提示した課題についてグループ発表
12.事例分析発表、講評
事前に提示した課題についてグループ発表と討議、講評

Ⅱ ロジスティクス 担当:千﨑栄治
13.ロジスティクス戦略
マーケティング戦略におけるロジスティクスの役割
14.13についての演習
事例をもとにした討議と発表を行う。
15.ロジスティクスによる価値創造
ロジスティクスと価値創造について
16.15についての演習
流通業の事例をもとにした討議と発表
対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。この授業においては、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。生成AIの出力した内容については、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。
教科書
講義で必要となる資料はその都度配付する。
参考文献
恩蔵直人(2019)『マーケティング〈第2版〉』日本経済新聞出版。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】40h 次回のテーマについて参考文献等を読み込む(20h)。レポートの作成ないしはプレゼンテーションの準備(20h)。
【復習】20h 講義中の課題について復習し、自分なりの整理を行う(20h)。


アクティブ・ラーニングの内容
グループ発表、討議を行う。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。
【成績評価の方法】
ディスカッションへの貢献(30%)、レポート(30%)および最終プレゼンテーション(40%)をもとに、総合的に評価する


課題・試験結果の開示方法
課題は原則次回の授業で行い、最終プレゼンテーションについては、全体的な講評や模範解答をユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能等を使って示す。
履修上の注意・履修要件
本科目は中小企業診断士登録養成課程の履修者を対象とする。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。