シラバス情報

授業科目名
経済学史 (国際商経・専門科目)
(英語名)
History of Economic Thought (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
2年
ナンバリングコード
KCCBK1MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度前期
担当教員
松山 直樹
所属
非常勤講師
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標4/目標8/目標10/目標16
オフィスアワー・場所
授業後に応対します。
連絡先

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
<講義目的>
ミクロ経済学やマクロ経済学といった経済理論を学ぶ上で、経済学説の形成過程やその思想を歴史的な視点から考えることは重要である。本講義では、古典派経済学を中心として、経済学の起源やその哲学的基礎に対する理解を深めることを目的とし、経済理論で扱われる諸概念や政策的含意についても論及する。

<到達目標>
本講義の到達目標は、1)経済学の哲学的基礎を習得すること、2)経済学の現状を理解し、経済学説の系譜に関する本質的な意義を議論できるようになること、である。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:古代中世の経済学、古典派経済学、マルクス経済学
講義内容・授業計画
<講義内容>
本講義では、最初に経済学説の系譜に関する概要を紹介する。次いで、各学者の主要著作を手がかりにしてその学説や思想について歴史的に概観し、現代の経済学が直面している問題点やその解決の方法の手がかりを講述する。

<授業計画>
1. ガイダンス(本講義の目的や概要を説明する)
2. クセノフォン『オイコノミクス』
3. アリストテレス『政治学』
4. アクィナス『神学大全』
5. W.ペティ『租税貢納論』『政治算術』
6. ジョン・ロック『統治二論』(第二部 市民政府論)
7. J.スチュアート『経済の原理』
8. フランソワ・ケネー『経済表』
9. アダム・スミス『道徳感情論』
10. アダム・スミス『国富論』
11. T.R.マルサス『人口論』
12. D.リカードウ『経済学原理および課税』
13. J.S.ミル『経済学原理』
14. カール・マルクス『資本論』第一巻
15. 講義のまとめ
定期試験

対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない
生成AIの利用
完全に禁止
生成AI注意点
・この授業においては、生成AIの利用を禁止している。授業内での利用は厳禁であり、違反したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
・生成AIの利用にかかわらず 『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け) 』の記載内容について留意すること。
教科書
ナイアル・キシテイニー(2018)『若い読者のための経済学史』すばる舎。
参考文献
馬渡尚憲(1997)『経済学史』有斐閣。
木村雄一ら(2022)『学ぶほどおもしろい経済学史』晃洋書房など。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキストの該当箇所や配布資料を事前に読み込む(1h×15回)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるために、テキストや配布資料を読み直し(1.5h×15回)、関連論文(授業中に紹介)を読む(1.5h×15回)
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
<成績評価の基準>
古典派経済学の形成過程を理解し、講義内で言及する学者たちの主な学問的功績を説明できる者に単位を授与する。
経済学の哲学的基礎に関する知識、経済学の現状に対する思考力、経済学説の歴史に関する本質的意義をめぐる判断力等の到達度に応じてSからCまで成績を与える。

<成績評価の方法>
定期試験100%やコメントペーパー等を基準として、総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
全体的な講評をUniversal Passportを使って示す。
履修上の注意・履修要件
<履修上の注意>
・履修にあたっては、幅広く学ぶ姿勢を心がけ、実践すること。
・「講義内容・授業計画」に関して、テキストや関連論文(授業中に指示)などについて十分な予習・復習をして講義に参加すること。
・講義に関する問い合わせは、Universal Passportの「授業Q&A」を用いること。

実践的教育
該当しない。
備考
・授業内容等に変更がある場合は、初回のガイダンスで説明します。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。