シラバス情報

授業科目名
組織行動論 (国商・専門科目)
(英語名)
Organizational Behavior (J)
科目区分
専門教育科目
-
対象学生
国際商経学部
学年
2年
ナンバリングコード
KCCBK2MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度前期
担当教員
高階 利徳
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標8
オフィスアワー・場所
随時(研究棟Ⅱ 415研究室)
連絡先
takasina@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/4〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
(講義目的)
組織行動論領域の基礎的な理論・知識を習得する

(到達目標)
オーソドックスな理論・知識を基盤に、組織マネジメント上の様々な問題・課題を理論的に論じたり分析したり出来るようになる
授業のサブタイトル・キーワード
組織の中の人間行動、心理学、人的資源管理
講義内容・授業計画
(講義内容・進行方法)
授業は、指定テキストの章立てに従って進行する。ただし、担当者の判断でスキップする章がある。

(講義計画)
第1回 イントロダクション(組織⾏動論の経営学での位置づけ)
第2回 モチベーション(1)内容理論
第3回 モチベーション(2)過程理論
第4回 組織コミットメント(1)概念定義・類似概念、次元構成
第5回 組織コミットメント(2)規定因と影響
第6回 職務満⾜感(1)概念定義・次元構成、周辺概念との関係
第7回 職務満⾜感(2)職務特性と職務デザイン
第8回 組織ストレス(1)概念定義と⼀般的なストレスモデル
第9回 組織ストレス(2)ソーシャル・サポート、コーピング、近年の研究動向
第10回 リーダーシップ(1)資質理論と⾏動理論
第11回 リーダーシップ(2)条件適合理論と近年の研究動向
第12回 組織的公正(1)分配的公正と分配原理
第13回 組織的公正(2)⼿続き的公正と新しい公正理論
第14回 組織市⺠⾏動 概念定義・類似概念、次元構成
第15回 組織市⺠⾏動 規定因と影響
対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない
生成AIの利用
全面的に許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。

この授業においては、授業内、予習復習、レポート等を含む成果物作成等において生成AIの利用を全面的に許可しており、生成
AIの利用について制限を設けないが、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。生成AI
の出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。使用した場合にその旨をレポー
ト等に記載するかどうか等については、担当教員の指示に従うこと。
教科書
開本浩矢編(2019)『組織行動論(ベーシック+)』中央経済社。
参考文献
鈴木竜太・服部泰宏(2019)『組織行動 組織の中の人間行動を探る』有斐閣ストゥディア。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
予習:授業に際して、指示するテキストの該当部分を事前読み込む。(30h)

復習:レポート作成(4 回、15h)、講義内容の理解を深め定着させるためテキスト・講義ノートを読み直し(15h) 
アクティブ・ラーニングの内容
ユニバーサルパスポートのQ&A機能を利用し質問を受け付け、受講者全員と共有する。
成績評価の基準・方法
成績評価の基準:国際商経学部規程に従い、成績評価の上、単位を付与する。

評価の方法:
(1)評価対象
期末試験の成績(70%)およびレポート(30%)。

(2)評語の定義
S:非常に高い思考力・専門的知識の獲得を答案・レポートにおいて示す。
A:高い思考力・専門的知識の獲得を答案・レポートにおいて示す。
B:平均的な思考力・専門的知識の獲得を答案・レポートにおいて示す。
C:最低限の思考力・専門的知識の獲得を答案・レポートにおいて示す。
課題・試験結果の開示方法
授業内およびユニバーサル・パスポートのQ&A機能を利用する。
履修上の注意・履修要件
人的資源マネジメント論と経営組織論を履修済みであること、あるいあ次年度以降に履修することが望ましい。
指定テキストをベースに授業内容を組み立てるので、受講者は、事前学習としてテキストの該当箇所を予め目を通しておくことが求められる。講義内で頻繁に参照することはないが、テキストは毎回持参することを勧める。
実践的教育
該当しない
備考
特になし
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。