シラバス情報

授業科目名
卒研ゼミナール2 (国際商経・専門科目)
(英語名)
Thesis Seminar 2 (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
4年
ナンバリングコード
KCCBK4MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2026年度後期
担当教員
和田 真理子
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標5/目標11
オフィスアワー・場所
ゼミ終了後・ゼミ室にて
他の時間を希望する場合は、メール等でアポイントをとること

連絡先
受講生に個別に知らせる

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/4◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
このゼミナールでは、3年次までに身につけた経済地理学・都市政策の知識をもとに卒業論文を作成する。各自の関心のあるテーマに基づきフィールドワークを行い、卒業論文を作成する。

【到達目標】
1. 卒業研究のテーマに沿った資料収集ができ、フィールドワークを実施できる。
2. 資料や統計データ、フィールドワークの分析を行い、適切に解釈することができる。
3. 分析結果を活かして政策提言ができる。
4. 卒業論文を完成させる。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:経済地理学、都市・地域政策、まちづくり、フィールドワーク
講義内容・授業計画
【講義内容】
受講生の発表を中心に行う。
議論を重ね、各自が扱うテーマに関する理解をより深め、卒業論文を作成する。

【授業計画】
1〜3. 論文執筆 中間報告会準備
4〜5. 中間報告会
6〜10. 論文執筆
11〜12. 卒論審査会準備
13〜15. 卒論審査
 
進捗状況に応じて各テーマの回数は変更することがある。

対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
この授業においては、以下の範囲において、生成AIの利用を許可し、これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。
教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。
また、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。
<利用可の範囲>
講義資料の要約、資料収集および要約、課題・レポート文案作成、文書の翻訳・校正等
教科書
テキストは指定せず、学生の希望するテーマに応じて適宜指示する。

参考文献
伊藤達也・小田宏信・加藤幸治編(2020)「経済地理学への招待」ミネルヴァ書房
藤井正・神谷浩夫編(2014)「よくわかる都市地理学」ミネルヴァ書房
松原宏編(2002)「立地論入門」古今書院
松原宏編(2013)「現代の立地論」古今書院
山本健兒(2005)「経済地理学入門」原書房

事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
授業時間外にも資料・データの分析や、フィールドワークの時間が必要となります(60h)
授業ではディスカッションに時間を使えるよう、各自で準備できることは授業時間外に取り組むようにしてください。
アクティブ・ラーニングの内容
・報告とディスカッションを中心とする。
学生同士が各自のテーマについて意見を交わすことで、問題点を多角的に見る力を養い、卒業論文の作成に生かしてください。
・各自の研究のために行うフィールドワーク
・プレゼンテーション3回程度
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義目的・到達目標に記載する能力について、その到達度に応じてS(90点以上)A(80点以上)B(70点以上) C(60点以上)による成績評価を行い、単位を付与する。

【成績評価の方法】
卒業研究への取り組み方と卒業論文の内容を総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
ゼミの中で口頭でフィードバックを返すなど、授業時間内に対応する。
履修上の注意・履修要件
・無断欠席厳禁。
・各自が自律的に時間を管理し、計画的に卒業論文の完成を目指すこと。

意欲的に取り組み、これまでの集大成となる卒業論文を作成してください。
実践的教育
該当しない。
備考


英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。