シラバス情報

授業科目名
産学連携実践講義
(英語名)
Management of technology
科目区分
部門共通特別科目
対象学生
理学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HSSDA7MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度前期
(Spring semester)
担当教員
阿部 正明
所属
理学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
授業後、講義室または研究棟203号室にて。
連絡先
阿部正明(mabe@sci.u-hyogo.ac.jp)

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
4◎/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
・将来企業への就職を選択肢の一つとして考える学生に対し、主に企業の方々を講師とし、企業における研究開発状況を聴き議論することを通して、企業研究者としての素養について理解を深める。
・講師自身の博士人材キャリア、博士人材が社会から今後求められること等についても聴き議論することを通して、博士後期課程への進学について理解を深める。
【到達目標】
・企業における研究開発および研究開発者のキャリアについて説明できる。
・プレゼンテーション技術およびマネジメントスキルを身につけ運用できる。
・特許に関する知識を述べることができる。
授業のサブタイトル・キーワード
【キーワード】企業の研究開発、企業の研究開発者のキャリア、博士人材
講義内容・授業計画
【講義内容】講師は学内の企業出身の教員・コーディネーターおよび企業の研究開発者であり、企業における研究開発等に関し、実践的な講義を行う。他の研究科との間で互いに配信・受信して講義を進める。

【授業計画】
1. オリエンテーション
    講義(博士への期待)
2. 講義(バイオ技術)
3. 講義(バイオ材料)
4. 講義(地方発イノベーション)
5. 講義(SDGs)
6. 講義(学術出版)
7. 講義(社会課題)
8. 講義(ヘルスケア)
9. 講義(貼合技術)
10. 講義(特殊鋼技術)
11. 講義(AI画像解析)
12. 講義(おいしさの科学)
13. 講義(プラスチック研究開発)
14. パネルディスカッション
15. 講義(アカデミア発イノベーション)
     まとめ
*括弧内の語句は、講義内容を表すキーワードである。
*講師の都合や講義の構成、進め方により、内容や順番が一部変更されることがある。
対面・遠隔の別
ハイブリッド(遠隔)
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
・対面と遠隔を組み合わせた授業を行う。
・授業時数は対面<遠隔となり、遠隔が対面を超えるため、遠隔授業単位上限の適用を受ける。
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについ て(学生向け)』の記載内容について留意すること。この授業においては、以下の範囲において、生成AIの利用を許可し、 これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。
<利用可の範囲> 講義資料の内容理解を助けるための補助的な活用。課題・レポート等の文案作成に利用することは禁止する。
教科書
クラスプロファイル機能からから事前配布する。
参考文献
各講師が講義時間内に指示する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキスト・オンデマンド教材の部分を事前読み込み(15h)
【復習】レポート作成(3回、15h)、講義内容の理解を深め定着させるためにテキスト・オンデマンド教材を読み直し(30h)
アクティブ・ラーニングの内容
該当しない。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】講義目的・到達目標に 記載する能力の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
 【成績評価の方法】レポートの成績により評価する。
課題・試験結果の開示方法
レポートは、全体的な講評をユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って示す。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
該当なし。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。