シラバス情報

授業科目名
防災ゼミナールⅡ
(英語名)
Disaster prevention seminar Ⅱ
科目区分
副専攻科目
対象学生
全学部(全学共通科目、教職課程科目、副専攻科目)
学年
2年
ナンバリングコード
KD9992MMA7
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義・演習 (Lecture/Seminar)
開講時期
2026年度後期
(Fall semester)
担当教員
松川 杏寧、浦川 豪、馬場 美智子、阪本 真由美、澤田 雅浩、紅谷 昇平、永野 康行、谷口 博、平井 敬
所属
減災復興政策研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11
オフィスアワー・場所
講義終了後、次の講義開始時間まで講義室にて
連絡先
anna.matsukawa@drg.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標

【講義目的】
本講義では、災害科学領域・減災コミュニケーション領域・減災復興ガバナンス領域のいずれかを選択して履修する。
(災害科学領域)
防災ゼミナールⅠで習得した基本的な技術を踏まえ、地震発生メカニズムと地震動に対する建物安全性および気象災害を引き起こす現象の発生メカニズムを理解するための発展的な研究手法を習得することを目的とする。
(減災コミュニケーション領域・減災復興ガバナンス領域)
減災復興学に関する幅広い知識、学び考えたことや経験を仲間たちと共有し、⾃ら感じ、何ができるのかを考えながら、現場⼒を磨くことができる演習、コミュニケーション能⼒を⾼め、実践⼒を⾝につけることができるフィールドワークを実施する。
【到達目標】
(災害科学領域)
地震発生メカニズムと地震動に対する建物安全性および気象災害を引き起こす現象の発生メカニズムを理解するための発展的な研究手法を説明できること。
(減災コミュニケーション領域・減災復興ガバナンス領域)
フィールドワークを通して現場⼒を習得すること、および学⽣どうしで議論し合意形成できること。

授業のサブタイトル・キーワード
授業のサブタイトル:現場⼒とコミュニケーション能⼒向上、減災復興学における発展的な研究手法習得のための講座
キーワード:地震災害のメカニズム、耐震安全性、気象災害、現場⼒、コミュニケーション能⼒
講義内容・授業計画
【講義内容】
(災害科学領域)
減災復興学の災害科学領域における発展的な研究手法を説明し、実習を行う。また、その結果について分析と考察を行い、成果を取りまとめる。
(減災コミュニケーション領域)
本講義では、コミュニケーション能力向上のための防災・減災をテーマにしたディベート演習を実施する。地域防災力向上に貢献できる地域防災活動を実施する。
(減災復興ガバナンス領域)
本講義では、地域防災における住民、学校、行政、NPO等の役割と協働を学ぶため、地域防災に関する文献調査や住民・関連組織へのヒアリング調査を行う。また、地域防災活動に参画して、アクティブラーニング形式で地域防災を学ぶ。

【授業計画】
(災害科学領域)
災害科学領域の特定の教員の指導のもとで受講する。第1回授業において配属の希望を調査する。ただし、希望者数によっては調整を行うことがある。

[永野]
1. 研究倫理
2. 研究倫理(eラーニングコース)
3. 研究計画書の作成(1)
4. 研究計画書の作成(2)
5. 研究計画書の作成(3)
6. 建築構造物の耐震構造
7. 建築構造物の制震構造
8. 建築構造物の免震構造
9. 建築構造物に作用する地震荷重
10. 建築構造物に作用する地震荷重(地盤の条件を考慮した場合)(1)
11. 建築構造物に作用する地震荷重(地盤の条件を考慮した場合)(2)
12. 地震時における建物挙動解析(時刻歴応答解析の実施)(1)
13. 地震時における建物挙動解析(時刻歴応答解析の実施)(2)
14. 地震時における建物挙動解析(時刻歴応答解析の実施)(3)
15. まとめと評価(発表会)

[谷口]
1. 研究倫理
2. 研究倫理(eラーニングコース)
3. 論文検索と論文講読(1)
4. Linux 講義と演習(1)
5. Linux 講義と演習(2)
6. 気象データと解析ソフト
7. 論文講読(2)
8. 論文講読(3)
9. 論文講読まとめ
10. 研究テーマに基づくデータ解析(1)
11. 研究テーマに基づくデータ解析(2)
12. 研究テーマに基づくデータ解析(3)
13. 研究テーマに基づくデータ解析(4)
14. 研究テーマに基づくデータ解析(5)
15. まとめと評価(発表会)

[平井]
1. 研究倫理
2. 研究倫理(eラーニングコース)
3. 地震・地震動・構造物の振動応答に関する研究手法の概観
4. 時系列データ解析の手法(フーリエ解析)
5. 時系列データ解析の手法(ラプラス変換法・z変換法)
6. 時系列データ解析の手法(フィルター処理)
7. 地震・地震動・構造物の振動応答に関する課題の探索(文献調査1)
8. データ分析手法に関する課題の探索(文献調査2)
9. 研究実践(1):研究の目的
10. 研究実践(2):研究の方法論
11. 研究実践(3):例題の設定または観測・実験
12. 研究実践(4):分析手法の適用
13. 研究実践(5):結果に対する考察
14. 研究実践(6):研究のまとめ、今後の課題
15. まとめと評価(発表会)

(減災コミュニケーション領域)
1. ガイダンス:本講義の目的と達成目標(阪本)
2. 多様な人が災害時に抱える課題(阪本)
3. インクルーシブ防災を考える(阪本)
4. インクルーシブ防災の改善に向けて(阪本)
5. 高等学校と連携した地域防災活動の企画(浦川)
6. 高等学校と連携した地域防災活動内容の製作(浦川)
7. 高等学校と連携した地域防災活動の実施(浦川)
8. 高等学校と連携した地域防災活動のふりかえり(浦川)
9. 小学校における防災教育の実践:講座テーマの設計(松川)
10. 小学校における防災教育の実践:指導案の作成(松川)
11. 小学校における防災教育の実践:教材作成(松川)
12. 小学校における防災教育の実践:出前講座の実施(松川)
13. 成果物公表のためのプレゼンテーション資料作成(浦川、松川)
14. 成果物の公表(浦川、松川)
15. まとめと評価:到達度の確認(阪本、浦川、松川)

(減災復興ガバナンス領域)
1. ガイダンス:本講義の目的と達成目標(紅谷)
2. まちづくりにおける空間構想(紅谷)
3.  高等学校と連携した地域防災活動の企画(浦川)
4.  高等学校と連携した地域防災活動内容の製作(浦川)
5.  高等学校と連携した地域防災活動の実施(浦川)
6.  高等学校と連携した地域防災活動のふりかえり(浦川)
7.  まちづくりワークショップの説明
8.  現地調査(新長田等)(澤田、馬場)
9.  現地調査 (新長田等)(澤田、馬場)
10. 現地調査 (新長田等)(澤田、馬場)
11. まちづくりワークショップ1(現地調査整理) (紅谷)
12. まちづくりワークショップ 2 (現地調査とりまとめ)  (紅谷)
13. まちづくりワークショップ 3(空間構想案の作成①)(紅谷)
14. まちづくりワークショップ 4(空間構想案の作成②)(紅谷)
15. まとめと評価:到達度の確認( 紅谷・ 澤田・馬場 )



対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては「本学の教育における生成AIの取り扱いについて(学生向け)」の記載内容について留意すること。
この授業においては、授業内容が担当教員によって多様であるため、基本的に担当教員からの指示に従うこと。
教科書
参考文献
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安

【予習】授業に際して指⽰する項目の事前調査 (30 h)
【復習】実習、演習のふりかえり (30 h)

アクティブ・ラーニングの内容
(災害科学領域)
減災復興学(災害科学領域)における調査・研究手法の演習
(減災コミュニケーション領域・減災復興ガバナンス領域)
フィールドワークと地域防災活動およびふりかえり
成績評価の基準・方法

【成績評価の基準】
講義目的に記した内容を理解し、講義目的の知識を習得できた者に単位を授与する。講義目的・到達目標に記載する能⼒(知識・技能、思考⼒、判断⼒、表現⼒等)の到達度に応じてSからCまで成績を与える。
【成績評価の⽅法】
ゼミ活動への参加と姿勢、最終成果発表などにより総合的に評価する(具体的な評価方法は、領域や担当教員による)。講義目的・到達目標に記載した能力の到達度に応じてS(90 点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C (60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

課題・試験結果の開示方法
到達度の確認(第15回)の結果は、別途指⽰する⽅法(第1回ガイダンス)によりフィードバックする。
履修上の注意・履修要件

・副専攻「防災リーダー教育プログラム」の専門教育科目(必修科目)である。
・演習に関する情報はユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能にて適宜掲⽰する。

実践的教育
様々な被災地の被害や復興の状況の知識を有する教員が演習を実施する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。