シラバス情報

授業科目名
看護経営管理論
(英語名)
Nursing Administration, Theory and -Application
科目区分
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
ANNMN5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度前期
(Spring semester)
担当教員
撫養 真紀子
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3/目標8
オフィスアワー・場所
授業終了後研究室と水曜日13:00〜15:00
連絡先
makiko_muya●cnas.u-hyogo.ac.jp
●は“@”に変換 

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
3◎/4◎/2〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
看護サービス提供に関する諸問題を経営学の基本概念・理論を適用して検討し、
看護における経営・経済の意味や重要性を分析し、説明できる能力を修得する。
【到達目標】
1.経営学的視点から看護サービスの概念を説明できる
2.看護サービス提供に関する諸問題を経営学及び経済学の基本概念・理論を適用して説明できる
3.看護活動の経済的基盤およびその経済的効用について自らの考察を述べることができる
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:看護サービスを経営及び経済的な視点から論究する
キーワード:医療・看護経営、看護の質と経営効果
講義内容・授業計画
【講義内容】
講義と学生によるプレゼンテーション、ディスカッションを通して、看護と経営学・経済学の関連と重要な概念について説明できる。

【授業計画】
1   経済学・経営学が追求するもの
2   看護における財、看護における経済・経営とは何か。
3   看護サービスとは何か。
4   看護経済学の概念
5    マクロの視点からの医療・看護経営の概念
6   ミクロの視点からの医療・看護経営
7   経済・経営の視点で医療施設を見る
8   医療福祉における財務管理とは
9   看護の質とコスト
10  ヘルスケアにおけるサービス業の特徴
11     ヘルスケアにおけるマーケティング  
12  看護労働市場
13  看護経済学と診療報酬:演習
14  看護技術の価値とその報酬の在り方:演習
15    まとめ
対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
①対面
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては「本学教育における生成AIの取り扱いについて」の記載内容について留意すること。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。また、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。
教科書
プリント資料を配布予定
参考文献
井部俊子監修,金井Pak雅子編:看護管理学習テキスト第4版.第5巻 経営資源管理論,日本看護協会出版会,2026
*その他多数あるため授業の際に提示します。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前】プレゼンテーションの準備(10時間)、事前にテキスト、日本看護協会、厚生労働省のHPを参照して講義に臨むこと(20時間)
【事後】レポート作成(10時間)、授業内容に該当する日本看護協会、厚生労働省のHPを参照して、看護サービスについて考察する(10時間)
アクティブ・ラーニングの内容
授業内での議論、プレゼンテーションの発表と学生同士のディスカッションを行う。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
看護と経済学・経営学の関連について考察し、看護における経済学・経営学が追究するものについて論考できる者に単位を授与する。講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に応じてSからCの成績を与える。
【成績評価の方法】
期末レポート50%、授業中に指示する課題30%、討議・ディスカッションの参加度(発言内容)20%で評価する。
課題・試験結果の開示方法
プレゼンテーション資料は講義のなかで講評する。
レポート評価はそれぞれにコメントを付して返す。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
ヘルスケア領域における看護管理の経験がある教員が、その経験を活かして、今日的な経営学に関する課題について講義・演習することから、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。