シラバス情報

授業科目名
フィールド植物観察演習Ⅰ
(英語名)
Field study of plants Ⅰ
科目区分
基礎科目・必修
対象学生
緑環境景観マネジメント研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
ALLML5MCA3
単位数
1.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2026年度前期
担当教員
樋上 啓子、藤原 道郎、大藪 崇司、三田 清華、尾田 顕子、金原 淳一
所属
緑環境景観マネジメント研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11/目標13/目標15
オフィスアワー・場所
別途配布するオフィスアワー一覧にて通知 
連絡先
研究科内アドレス一覧にて周知 

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/10◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標

【講義目的】この科目は共通領域の基礎科目であり、緑環境を中心とした景観の主要な要素である造園園芸植物の名称および構造や機能を学び、それらの形態的な季節変化を継続的に観察することで、緑環境景観マネジメントにおける基礎的素養である造園園芸植物に関する体系的な基礎知識を修得する。また、造園園芸植物の利活用や実際の栽培管理に応用できる知識もあわせて修得する。
【到達目標】造園園芸植物の葉や花、樹形や草姿、画像からその植物を同定できるようになること、ならびにそれらの効果的な利活用方策を提案できるようになることを目標とする。
当研究科の学習・教育目標として掲げるⅠ環境・造園に関する基礎的素養およびⅣ持続的学習の修得を含む。

授業のサブタイトル・キーワード
植物の同定、植物学基礎
講義内容・授業計画

【講義内容】主に淡路緑景観キャンパス構内に植栽されている造園園芸植物を継続的に観察し、その名称や特徴を体系的に修得する。また、造園園芸植物の構造や機能、利活用方法や栽培管理技術について学ぶ。
【授業計画】
当授業は実践的教育に該当する。
第1−15回 実際に植物観察を行いながら下記事項を学ぶ(一部座学を含む)
・造園園芸植物の名称システムと同定

・園芸学的分類を基本に据えた植物の理解(植物の形態)
・造園園芸植物の生育環境
・造園園芸植物の適正な利用
・循環型及び継続的な栽培管理
・造園園芸植物のフィールドでの生理生態学
・造園園芸植物のフィールドでのフェノロジー

対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用に当たっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
この授業においては、以下の範囲において、生成AIの利用を許可し、これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、または単位を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。また、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。
〈利用可の範囲〉情報収集、課題・レポート文案作成
教科書

随時配付

参考文献

大場秀章著「植物分類表」ABOC社
塚本洋太郎総監修「園芸植物大事典」小学館

土橋豊著「最新 園芸・植物用語事典」家の光協会
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安

【予習】日常的な植物観察(5h)
【復習】毎回の演習内容に基づき、フィールドでの植物観察についてのレポートの作成(10h)

アクティブ・ラーニングの内容
採用しない。
成績評価の基準・方法
【基準】造園園芸植物を同定する能力を有し、造園園芸植物の形態学的・生理学的・生態学的特徴および効果的な利活用方策を明確に示した内容のレポートを作成できたものに、講義目的・到達目標に記載した能力の到達度に応じて、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【方法】植物同定試験(80%)、レポートおよび受講姿勢を総合して評価する。
課題・試験結果の開示方法
試験結果は採点後解答とともに返却する。
レポートは大きく誤解などの問題がある場合は個別にメール等で指摘する。
履修上の注意・履修要件

日常的に淡路緑景観キャンパス内の植物を観察し、十分な復習により各回の内容を理解しておくこと。

実践的教育
地方自治体の職員として造園園芸植物を取り扱う業務に携わっていた教員が、その実務経験に基づき教授するものであり、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。