シラバス情報

授業科目名
卒研ゼミナールⅡ (国際商経・専門科目)
(英語名)
Thesis Seminar II (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
4年
ナンバリングコード
KCCBK4MCA3
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2026年度後期
(Fall semester)
担当教員
加納 郁也
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標5/目標8/目標10
オフィスアワー・場所
必要に応じて事前に連絡ください。
連絡先
kano@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/4◎/3〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
研究ゼミナールでの学習をもとに、各受講者が卒業研究を進め、卒業論文の作成を行います。また、演習での議論を通じて、自分の卒業論文をより完成度の高いものとすることも目的としています。その到達目標は、①先行研究に基づいた研究課題の設定、②適切な分析方法の採用およびオペレーション、③分析結果の解釈および要約を他者が理解できるような論文を執筆し、④これを明確に説明できることとしています。
授業のサブタイトル・キーワード
経営学、人的資源管理論、組織行動論
講義内容・授業計画
卒業研究を進めるうえで何か困ったことがあれば、もちろん相談に応じますので、遠慮なく申し出てください。

(後期に実施する内容)
 ・各自で卒業論文の執筆を進める。
 ・調査を行っている場合には、分析結果をまとめ、図表を作成する。
 ・進捗報告は、演習時に卒業論文本体(もちろん仕掛品でよい)とレジュメの二本立てで行う。
  (各回4名×4回のペースで報告してもらう予定です。)
対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
・対面授業のみ。
・遠隔授業単位上限の適用を受けない。
生成AIの利用
全面的に許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
この講義においては、授業時間内、予習復習、レポート等を含む成果物作成等において生成AIの利用を全面的に許可しており、生成AIの利用について制限を設けないが、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認(ファクトチェック)や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。使用した場合にその旨をレポート等に記載するかどうか等については、担当教員の指示に従うこと。
教科書
各自の研究テーマに応じて、適宜指示します。
参考文献
各自の研究テーマに応じて、適宜指示します。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
アクティブ・ラーニングの内容
ディスカッションを通じて、受講者たちが企業の実例に関して理論的な分析、考察および提言ができるよう支援します。また、学生が理論的な分析枠組みや分析結果の現実的な解釈を実践することによって、物事を論理的・多面的・客観的に捉えることができるように促します。
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
講義目的および到達目標に記載する知識レベル・思考能力・実践への応用能力の到達度に応じて、SからDまでの範囲で成績をつけます。

成績評価の方法
1.作成したレジュメや報告内容(卒論本体も含む) 60%
2.演習中の議論に関する貢献  20%
3.ゼミ運営への関与および貢献 20%
で評価します。

また、学士論文の面接試験については、卒論提出後、日時を分けて3~4名ずつ報告してもらい、学期末の卒論報告会への参加および報告(参加者との質疑応答も含む)を以て、これを行うものとします。
課題・試験結果の開示方法
フィードバックはすべて演習の中で行います。ただし、文章として記述され提出されたものについては、適宜、添削のうえ当該提出者に返却します。
履修上の注意・履修要件
就職活動などで欠席する場合もあると思いますが、もう一年も待たず社会人になる人たちなので、必要な連絡等は、きっちり求めます。なお、報告が滞る、卒論の進捗が芳しくないといった状況の受講者には厳しく指導しますので、あしからずご了承ください。
実践的教育
該当しない。
備考
担当教員の専攻は組織行動論、人的資源マネジメントです。経営学のなかでも「人」の心理や行動に関する領域です。演習でも「組織のなかの人の心理や行動」に関するテーマを扱います。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。