経営学概論 (社会情報・専門科目)

シラバス情報

教員名：安田義郎

授業科目名

経営学概論 (社会情報・専門科目)

(英語名)

Introductory Management

科目区分

専門教育科目

−

対象学生

社会情報科学部

学年

1年

ﾅﾝﾊﾞﾘﾝｸﾞｺｰﾄﾞ

KCJBS1MCA1

単位数

2単位

ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の？から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。

授業の形態

講義 (Lecture)

開講時期

2026年度後期

(Fall semester)

担当教員

安田義郎

所属

非常勤講師

授業での使用言語

日本語

関連するＳＤＧｓ目標

目標4

ｵﾌｨｽｱﾜｰ・場所

授業後、教室にて

連絡先

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標

二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。

学部DP

2◎

研究科DP

ー

全学DP

ー

教職課程の学修目標

ー

講義目的・到達目標

「講義目的」：　「経営」を「学ぶ」とは一体何を意味しているのでしょうか？　筆者自身の主たる研究分野は、「ファイナンス（財務・金融）」と呼ばれているものであり、特に企業（おもに株式会社）の「合併」および「買収」（実践経営では、『M&A』と呼ばれているものであり、とりわけ企業・事業成長および企業・事業再生ならびに「企業・事業価値」評価研究をしている。現在は、この「M&A」戦略を専門にした「M&Aコンサルタント会社」の経営者でもあり、学究活動も継続している。さて、本講義では「経営」を学ぶその対象として「ビジネス」という名の「船」を想定している。その「船」の「舵取り役」となる「経営者」の役割とは何かを、まず明らかにしていく。また、その「船」自体とその「船」の「漕ぎ手」（これは、「経営者」と利害関係にある「ステークホールダー」と呼ばれる人々を指すが）との関係性をともに強化していくための、その「強化方法」についても明らかにしていく。つまり、「経営者」の役割を考えながら、「ビジネス」という名の「船」である「会社」の「持続的成長」の実現をめざすために「経営」という実体をどのように考えれば良いかについて、いわば「経営」の「強化書」づくりを理解することを、本講義の「目的」にしている。

「到達目標」: 　「経営」の「強化書」づくりとなる「経営学」のその基礎を学ぶ人を対象とする本講義では、その「経営学」で研究対象となる「ビジネス」という「船」を、どのように「強化」するかを理解するために、「モノ・ヒト・カネ」だけでなく、「情報・科学技術・時間」、さらに「共感」という要素も最近では取り入れている。こうした要素には、「形あるもの」と「形のないもの」、あるいは「量的な変化」をするものと「質的な変化」をするものを、同時に考えることになる。「ビジネス」という「船体」を支える「漕ぎ手」の強化については、その解決すべき問題・課題の本質を的確に見極めるだけの「直観力」が必要になってくる。この「直観力」を手に入れるには、時間を掛けてその経営実践での繰り返しが必要になるが、とりわけ「正しい」考え方とその「トレーニング」方法を根気よく続けていくことが重要になる。実際のところ、「ビジネス」上の「トレーニング」には色々な方法があるが、ある程度の繰り返し「トレーニング（反復練習）」をすることによって、ある程度までの「直観力」は身に着くことになる。とは言え、この「トレーニング」だけで「外科医のような手術ができるようになりました」ということにはならない。やはり「医学」のような専門的なレベルになると、それ相応の特別な「トレーニング」を受けなければならない。学生諸君のなかで、将来筆者のように実践「経営」をしてみたいと感じられるように、「講義」という「座学トレーニング」重ねることで、基本的な「直観力」を少しでも習得できるレベルになることを、本講義の「到達目標」にしている。

授業のサブタイトル・キーワード

授業のサブタイトル：　「元気に成長している会社」とは、「未来に向けて、どれだけ投資ができているか」で決まってくる。
「キーワード」：「未来志向」「正しい投資」「柔らか頭」「知識創造」「共感経営」

講義内容・授業計画

「講義内容」：　本講義では、主に「PP（パワーポイント）資料」を用いて、いろいろな検討課題等について解説していく。そのための「参考資料」として、事例・設問を含む「PDF、WD資料」等を「ユニバーサルパスポート」へ公開する（場合によって、講義中に配布することもある）。本講義を受講する学生諸君は、当該資料の内容を講義前までに必ず目を通して、講義に向けて各自の意見・考え方、および解決方法などを見つけるなど、いわば予習をしておくこと。なお、公開する資料は、原則として、各自でダウンロードしておくこと（公開期限があるので）。なお、講義時にはその該当資料を持参すること（この詳細については、最初のオリテで説明する）。また、個人的にタブレット端末等を講義に持ち込むことを希望する学生さんは、事前に講義担当者からその持ち込み許可を得るようにすること。講義中のタブレット端末利用は、あくまでも講義ノート作成という補助的な作業のみを許可する。

「生成系AIの使用・利用」については、講義担当者の指示に従うこと（この詳細についても、最初のオリテで説明する）。

「授業計画」：　諸般の事情および講義の進捗によって、一部シラバスの内容を変更する場合があるときには、事前に「口頭」でその旨を履修生に直接伝える（なお、大幅に変更する場合には、ユニバーサルパスポートで詳細情報をお知らせします）。本講義は、「社会情報科学部」の新入学生諸君向けへの「経営学」の「基礎」学習ということなので、いわば「経営学」での初学者となる。その初学者をこの講義の対象者とするため、「ビジネス」の「事業レベル」を中心にして、少しだけ「全社的レベル」で発生する問題・課題の本質の見抜き方、いわば「直観力」を少しずつアップさせていくことになる「座学トレーニング」をしていくことにしている。

第1回：　ガイダンス（オリエンテーション）：
　本講義の目標や概要等ならびに「経営学基礎」の初学者としての心得についても解説する。そもそも、「ビジネス」とは何か。とりわけ、その主体となる「企業組織」としては、一般的には「株式会社」が取り上げられているので、本講義でも「株式会社」を中心に、その元気な企業成長のあり方などについて見ていく。

第2回：　「株式会社」の「事業経営」の中核となる「ビジネスモデル」の理解とその構築を学ぶ：
　ここでは、第1回で取り上げた元気に成長している「会社」の特質と、その「ビジネスモデル」の特徴およびその役割・意義について見ていく。

第3回：　企業組織における「基本要素」と呼ばれている「経営資源」の活用における企業成長への繋ぎ方。
ここでは、少し大雑把ではあるが、従来からの「基本的な三つの経営資源（モノ・ヒト・カネ）」と「情報・技術」「時間」に加えて、新たな経営資源として「知識（創造）」と「共感」を第５・第６の経営資源として取り上げ、企業組織（会社）の成長および企業価値創造との関連性を見ていく。

第4回：　組織的知識創造の理論：
　ここでは、第３回で取り上げた新たな経営資源の「知識」と「情報」の相違を見ていく。「知識」とは何か。その「知識」を用いた「知識創造」の本質とその意義・役割を見ていく。

第5回：　「共感経営」を学ぶ（1）：
　ここでは、第３回で取り上げた新たな経営資源の「共感」について、企業経営や事業の遂行において、この「共感」を起点とし、ものごと（コトづくり）の本質を「直観」するなかで、「跳ぶ仮説」および「イノベーション」を起こすとともに、「大きな成功」に至るプロセスに、如何にして「共感」という新たな経営資源がその動力源あるいは推進力となっているかを見ていく。そして、「共感経営」の「本質」とは何かを見ていく。

第6回：　「共感経営」を学ぶ（2）：
　ここでは、第５回で取り上げた「共感経営」の「本質」をさらに深掘りしていくために、「共感・本質直観・跳ぶ仮説」から「成長できる会社」が生み出す「イノベーション」の実態を、具体的な事例から見ていく。なお、ここでは、3つの事例を上げる予定。

第7回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（1）：
　ここでは、企業組織（会社）の飛躍を支える三つの「視点」について見ていく。

第8回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（2）：
　ここでは、まず「日本企業」が、なぜ、「米国の大手AI企業」の「GAFAM」のような「急成長」ができないのかを見ていく。

第9回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（3）：
　ここでは、日本企業の「急成長」に必要な経営戦略としての「7つの経営」の枠組みを取り上げながら、その「7つの経営」が真の経営課題（急成長に繋がる実践的経営行動のあり方）を如何にして炙り出すことになるかを見ていく。

第10回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（4）：
ここでは、「7つの経営」に合った経営戦略、組織風土、文化に適合した経営戦略のあり方を見ていく。

第11回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（5）：
　ここでは、「未来に向けて、どれだけ投資できているか」を、「７つの経営」の実例集として、「正しいファイナンス行動」を明らかにしていく。

第12回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（6）：
ここでは、「7つの経営」それぞれに適した「経営戦略」の組み立て方を見ていく。

第13回：　日本企業組織（会社）の躍進に必要な現状分析および経営行動モデルを学ぶ（7）：
ここでは、「第７回」から「第12回」までのテーマについての「まとめ」として、この「７つの経営」で「未来に向けて正しい投資が出来ているか」を、現状分析することでその課題を明らかにし、その「正しい行動」を選択することで、どんな企業でも「大躍進」できることを見ていく。

第14回：　ビジネスにおける「成功の本質」を学ぶ：
　ここでは、日本企業が取り戻すべき「衆知」を集めた「全員経営」の実態を見ていく。

第15回：　まとめと評価（到達度の確認）
　定期試験：　「ペーパー試験」（課題提出レポートの提出も同時に課す予定）
※　講義でのパソコンの利用：パワーポイント（PP）で作成した「講義用プレゼン資料」を教室配備のプロジェクターを通して投影するために、毎回PCは使用していく。なお、受講生の個人PC利用については、講義担当者からの許可を必ず得ること。

対面・遠隔の別

対面

実施方法及び遠隔上限適用対象の別

・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない

生成ＡＩの利用

利用する場面を限定し許可

生成ＡＩ注意点

講義中に適宜示唆する。

教科書

ユニバーサルパスポートに公開した講義資料・参考資料（PP資料ならびにWD・PDF資料）をテキストの代替とします。

参考文献

参考文献：　『全員経営』（日本経済新聞出版、2015年）、『共感経営』（日本経済新聞出版、2020年）など（アマゾン、生協での購入可）、その他の参考文献は講義時に適宜指示することにしています。

事前・事後学習（予習・復習）の内容・時間の目安

【予習】：　講義に関してユニバーサルパスポートに公開した講義資料・講義参考資料を事前に読み込み（10h〜15h）、各自のノート（事前課題の作成）づくりの準備（3h〜5h）。

【復習】：　毎回の講義終了後に、当該講義における「今日の気付き」を作成し（〜1h）、次回の講義開始時に講義担当者に手渡すようにすること。この「気付き」を小レポートとして、成績評価対象に加えることにする。なお、講義内容の理解を深め、その内容をしっかりと定着させるために、講義資料などを読み直し（10ｈ〜15ｈ）、自主的にレポート課題をまとめて提出した場合には、当該レポートも成績評価に加算する。なお、特別な事由（体調不良（コロナ陽性感染など）、忌引き等）で講義を欠席した際には、欠席した講義日の講義資料などを読んで、「今日の気付き」（欠席した事由も一緒に明記しながら）を作成し、次に出席した講義開始時に、講義担当者にその旨を伝えるとともに、「小レポート」を手渡すこと。

アクティブ・ラーニングの内容

「採用しない」

成績評価の基準・方法

【成績評価の基準】
　会社経営の身近な問題を「経営学的思考」で捉えることで、その問題に対する本質的な課題を策定し、提案できるようになった学生については、講義目的・到達目標に記載する能力（経営学的思考を発揮できるスキルが身についたものと見做せる）の到達度に基づいて、S（90点以上）、A（80点以上）、B（70点以上）、C（60点以上）による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
　定期試験（50％）、課題提出レポート（25％）、小レポート（15％）、自主的レポート（10％）を基準として、「小レポート（講義の今日の気付き）」の提出状態を日頃の受講態度として捉えて、これらを総合的に判断して評価する。

課題・試験結果の開示方法

小レポートは、原則、次の講義開始時に講義担当者に提出すること。何かの事由で、この小レポートを提出できない場合には、その次の講義時に必ず提出すること。小レポートでの質問がある場合には、必要に応じて適宜講義中に取り上げて、その質問についての回答ならびに解説を行う。なお、この小レポートは、定期試験までにすべての講義回数分を提出しておくこと。定期試験は、授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関するコメントも合わせて記載する予定。なお、全体的な講評や模範解答等については、原則ユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って示す予定。

履修上の注意・履修要件

特段の「履修要件」は要らないが、履修にあたっては、先述している【予習】・【復習】を必ずすること。とりわけ、【復習】としての講義の「今日の気付き」については、事前に用意された提出用紙に、その気付きおよび質問等を記載することはもちろんのこと、自分のノートづくりにもその成果を反映させるようにすること。例えば、講義で「初めて聞いた、知った経営用語」の場合には、その用語について、内容・読み方（英語での表示方法など）を、各自で「ノートづくり」に活かすこと。なお、この「小テスト」の提出不足がある場合には、「定期試験直前の講義」までに、その不足分をすべて補充しておくこと。この補充なく極端な不足分がある場合には、定期試験を受験できない場合もある。また、特別な事由で予め講義への「出席」が出来ない場合には、講義担当者に、その旨を事前に伝えること。

実践的教育

「該当しない」

備考

英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。