シラバス情報

授業科目名
労働経済学研究
(英語名)
Labor Economics
科目区分
主専攻科目
対象学生
社会情報科学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEMS5MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度前期
担当教員
横山 由紀子
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標5/目標8
オフィスアワー・場所
金曜1限(要予約)
研究棟Ⅰ202
連絡先
メールアドレスをユニバーサルパスポートに掲示します。

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2◎/3◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
目的:学生は労働経済学の概念を習得した上で各自が興味を持つ内容に関する学術文献を理解し応用する
到達目標:
1.労働経済学の理論・概念を習得し応用する
2.必要となる参考文献を理解し応用する
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:大学院レベルの労働経済学
キーワード:労働市場、社会保障制度
講義内容・授業計画
Ⅰ 講義内容
労働経済学の理論を学ぶため、英語テキストを輪読する。並行して、最新の論文を読むことで、最新の研究や論文の書き方を学び、修士論文執筆につなげる。テーマに関しては、労働経済学に関する分野だけでなく、その関連分野であれば選択可能である。特に、社会保障制度は労働市場と密接に関わっていることもあり、社会保障論に関するテーマ等も視野に入れて各自の興味に応じたテーマを自由に選択してもらう。

Ⅱ 授業計画

1.Introduction to labor economics 
2.Labor supply: theory
3.Labor supply: policy application
4.Labor demand: theory
5.Labor demand: policy application
6.Labor market equilibrium: theory
7.Labor market equilibrium: policy application
8.Compensating wage differentials: theory
9.Compensating wage differentials: policy application
10.Human capital: theory
11.Human capital: policy application
12.The wage structure: theory
13.The wage structure: policy application
14.Labor mobility: theory
15.Labor mobility: policy application


対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。この授業においては、以下の範囲において、生成AIの利用を許可し、これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。また、生成AIによる出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。
<利用可の範囲>
講義資料の要約、課題・レポート文案作成、文書の翻訳・校正等
教科書
Geoge J. Borjas, 2017, "Labor Economics 8th edition," McGraw-Hill Education.
雑誌:日本労働研究雑誌、Journal of Human Resourcesなど。
参考文献
適宜指示する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
予習15時間
復習15時間
アクティブ・ラーニングの内容
議論、発表
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
 講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に応じてSからCまでの成績を与える
成績評価の方法
発表(60%)、議論への参加度(20%)、レポート(20%)で評価する
課題・試験結果の開示方法
毎回個別にコメントしてフィードバックを与える
履修上の注意・履修要件
英語のテキストおよびジャーナルを用いるため、十分な英語力を有することが必要である。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。