シラバス情報

授業科目名
演習Ⅱ(経済統合/貿易政策)
(英語名)
Seminars II(Economic Integration / Trade Policy)
科目区分
研究演習科目
対象学生
社会科学研究科
学年
2年
ナンバリングコード
KCEMS6MCA3
単位数
4単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2026年度前期、2026年度後期
(Year)
担当教員
石黒 靖子
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
英語
関連するSDGs目標
目標1/目標4/目標16
オフィスアワー・場所
日時:木・金曜日の昼休み(事前にメールでアポイントをとること)
場所:研究棟1−222研究室
連絡先
ishiguro@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2◎/3◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
博士前期課程では修士論文を作成することを目的とする。
【到達目標】
国際経済学の標準的知識を習得して国際貿易に関する理論的な理解を深め、研究テーマに関する分析においてモデル構築ができることを到達目標とする。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:国際経済学,経済統合,産業立地
講義内容・授業計画
前期は国際経済学の基本的な文献研究が行えるようになることを目的として数学的処理法を取得する。さらに国際経済学研究で標準的に用いられているモデル分析を理解する。また、各自のテーマに応じた研究報告も行う。

1.前期オリエンテーション
2.2年間の研究テーマの決定
3.国際経済学研究の数学的基礎(1) 微分、線形近似
4.国際経済学研究の数学的基礎(2) 指数関数
5.国際経済学研究の数学的基礎(3) コブダグラス型関数とCES型関数
6.国際経済学研究の数学的基礎(4) 1次同次の準凹関数と効用関数
<!--[if !supportLineBreakNewLine]-->7.国際経済学研究の数学的基礎(5) ラグランジェ関数
<!--[endif]-->8.国際経済学研究の数学的基礎(6) 行列
9.国際経済学研究の数学的基礎(7) クラメールの公式
9.予算制約と貿易収支均衡
10.生産可能性フロンティアと貿易無差別曲線
11.交易条件と貿易均衡
12.小国モデルによる一般均衡分析
13.2国モデルによるモデルの構築
14.比較静学分析
15.修論テーマ報告(1)
16.後期オリエンテーション
17.Love of Varietyモデル
18.差別化財産業の利潤最大化
19.輸送費と価格指数
20.マーシャルの経済性と産業集積
21.修論テーマ報告(2)
22.自国市場効果と貿易パターン
23.産業の国際立地
24.産業の国内集積
25.修論テーマ報告(3)
26.Krugmanモデルと貿易構造
27.農業と工業の国際分業モデル
28.修論テーマ報告(4)
29.修論中間報告の準備
30.修論の中間報告

学生の学力の水準やテーマに応じて授業の順序や内容を変更することがある。
対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
予習・復習などでの利用可。
教科書
受講者と相談の上決定する。
参考文献
A.C.チャン/K.ウエインライト(2020) 『現代経済学の数学基礎(上)』 彩流社。
Baldwin et.al (2002) "Economic Geography & Public Policy"  Princeton Univ. Press.

事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】担当したテーマの調査(2時間×15)。
【復習】講義時に配布された資料や議論をもとに復習し内容の理解を深める(2時間×15)。
アクティブ・ラーニングの内容
テーマに応じた研究報告を行い,報告者も含めた受講者は議論に参加して理解を深める。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
報告において自らのテーマを調査し理解している程度、および討論への参加状況を,S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ,単位を付与する。
【成績評価の方法】報告など研究活動50%、討論などゼミへの貢献50%
課題・試験結果の開示方法
学生が行った報告の講評は授業時間を利用して行う。
履修上の注意・履修要件
・準備は十分に行うこと。
・当授業は,原則すべての授業を対面で実施する予定であるが,履修人数によっては,新型コロナウィルス感染症対策として,対面授業とオンライン授業を遠隔実施する坊方とする場合があり,自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWifi環境)が必要となる場合がある。最終的な授業方法は履修登録後に決定・連絡する。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。