シラバス情報

授業科目名
ものづくり経営
(英語名)
manufacturing management
科目区分
発展科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCMMS5MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度後期
担当教員
永里 賢治
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標9/目標12
オフィスアワー・場所
事前にメールでご連絡下さい
連絡先
nagasato@em.u-hyogo.ac.jp


対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
講義目的
・「ものづくり経営」に関する理解を深める
  (学術的な研究動向、最近のトピックスなど)
・「ものづくり経営」に関する実態を知り、自社の戦略に組み込む考え方
  (ex.標準化やルール形成の活用)を身につける

到達目標
・「ものづくり経営」に関して、その全体像や現状を把握することが出来る
・「自社に競争優位をもたらすマネジメント手法」を提案することが出来る
授業のサブタイトル・キーワード
グローバル競争に勝ち抜く秘訣とは
講義内容・授業計画
講義内容
日本企業が得意とする「ものづくり経営」について、基本となる考え方やその全体像を概説する。
また日本の「ものづくり経営」の優位性や課題を浮き彫りにし、解決策を考える当時に、日本の
製造業のあるべき姿についても考えてみたい

授業計画
第1・2回 イントロダクション、ものづくり経営とは何か
第3・4回 ものづくり経営の基礎
第5・6回 日本の製造業はどうあるべきか(ゲスト講師)
第7・8回 中間レポート
第9・10回 研究の方法論(経営学分野)
第11・12回 研究開発と知的財産(ゲスト講師)
第13・14回 標準化とルール形成戦略(ゲスト講師)
第15・16回 全体のまとめ、期末レポート

※ ゲスト講師の都合により、スケジュール(内容、日程)を変更する場合があります。



対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
完全に禁止
生成AI注意点
教科書
特に指定しない。講義で必要な資料は配布する。
参考文献
必要に応じて、授業で紹介する

藤本隆宏(2007)『ものづくり経営学ー製造業を超える生産思想』光文社新書

藤井敏彦(2012)『競争戦略としてのグローバルルールー世界市場で勝つ企業の秘訣』
         東洋経済新報社

国分俊史(2016)『世界市場で勝つルールメイキング戦略ー技術で勝つ日本企業が
          なぜ負けるのかー』 朝日新聞出版

永里賢治(2021)『環境規制と企業行動』 分眞堂
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
予習(30分) 事前に講義内容に関する事項について調査し、質問や疑問点があれば書き出しておく


復習(30分) 配布されたプリントを再度確認し、疑問点があれば次週質問を行う
        また必要に応じて興味関心のある事項を追加で調査し、理解を深める
アクティブ・ラーニングの内容
授業中、学生に対して質問を問いかけたり、意見を求める場合がある。

グループワークや学生同士のディスカッションを行う場合がある。

成績評価の基準・方法
講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規制に従い成績評価の上、単位を付与する。

レポート、授業中の発言(質問、コメント)をもとに、総合的な評価を行う。
課題・試験結果の開示方法
中間レポート及び期末レポートに関しては、コメントを添えて返却する。
履修上の注意・履修要件
・授業は原則として対面方式で実施する予定にしている。

・本講義はターム制(2コマ連続、8週間連続授業)となっています。

・受講生の興味・関心によって、講義内容を一部変更することがあります。

・ゲスト講師による講義は、講師の都合によって日程が変更(または中止)になる可能性があります。


実践的教育
・化学業界で実務経験を有する教員が、その経験を生かして「国際的ルール形成」「環境規制への企業行動」
 などに関する講義を行う。

・多国籍企業の海外拠点(ドイツ、中国)におけるマネジメント経験を有する教員が、その経験を生かして
 「国際経営」「オープンイノベーション(海外)」などに関する講義を行う。
備考
この講義は実務経験(研究、開発、国内営業、海外駐在、経営企画、海外事業)のある教員が担当する
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。