シラバス情報

授業科目名
経営戦略ケーススタディ(地域)
(英語名)
Business Strategy Case Studies(Regional Innovation)
科目区分
発展科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCMMS5MCA3
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2026年度後期
担当教員
内田 康郎
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
講義資料記載の教員連絡先(メールアドレス)にて随時対応。

連絡先
ユニバーサルパスポートのクラスプロファイルにより問い合わせること

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
講義目的
本講義では、経営戦略の中でも競争戦略の分野を中心に、競争優位確立のメカニズムについて理論的かつ実践的に考察していく。
そのため、本講義では競争戦略に関する実際の企業のケースを挙げながら戦略理論の理解を深めていくことになる。

到達目標
競争戦略理論の知識をもとに実際の事例を分析し、その結果について自分なりの考えを述べることを本講義の到達目標としている。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル
企業間競争に対する戦略とその実践的意味の把握

キーワード
成長戦略、競争戦略、真の強み
講義内容・授業計画
講義内容
原則として、企業間競争に焦点を当て、これを競争戦略理論に基づきながら競争優位のメカニズムを整理していることが主な内容となる。
講義ではテキストは使用せず、教員が毎回資料を提供し、その内容に基づきながらディスカッションする形で進めていく。

授業計画
1-2講 ケーススタディ&ディスカッション(1社目) 
3-4講 ケーススタディ&ディスカッション(2社目)
5-6講 ケーススタディ&ディスカッション(3社目)
7-8講 ケーススタディ&ディスカッション(4社目)
9-10講 ケーススタディ&ディスカッション(5社目)
11-12講 ケーススタディ&ディスカッション(6社目)
13-14講 ケーススタディ&ディスカッション(7社目)
15-16講 到達度の確認
※上記の内容は受講者の理解度に応じて変更することもある。


対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについて(学生向け)』の記載内容について留意すること。
また、この授業においては、以下の範囲において生成AIの利用を許可し、これ以外の範囲での利用は禁止する。
生成AIの利用については担当教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、
単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・参考文献を確認・追記することが重要である。また、生成AIによる
出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。

利用可の範囲
・講義内容に関連する事象についての調査
・文書の翻訳、校正等
教科書
テキストは特に指定しない。講義で必要となる書籍については、講義中に案内する。講師資料はその都度配付する予定である。
参考文献
内田康郎『業際化時代の競争戦略:異業種連携を通じた事業探索の仕組み』2024年、文眞堂


事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
事前学習
・講義で指示する次講までの課題についての準備(15h)
・事項の内容に関連する事象についての調査(15h)

事後学習
・講義中の課題についての復習(15h)
・講義内容に関する自分なりの所感の文書化(15h)
アクティブ・ラーニングの内容
この講義では、5人程度のグループに分かれて検討し、その後クラス全体でのディスカッションを行う。
成績評価の基準・方法
成績評価の基準:講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。
成績評価の⽅法:講義への取り組み(40%)、定期試験(60%)より評価する。
課題・試験結果の開示方法
講義中の課題については、講義の中で解説する。
レポートについては、クラス内で共有すべきものと判断されたものについて講義の中で紹介しながら講評する。
定期試験については、試験終了後に解答例および採点基準を提示する。
履修上の注意・履修要件
講義中に指示した宿題はもとより、「事前・事後学習の内容」に記載された通り、十分な予習・復習をして講義に出席すること。

実践的教育
該当しない。
備考
担当教員は競争戦略を研究分野としており、それらの研究成果を活用する。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。