シラバス情報

授業科目名
特別研究Ⅲ (化学)
(英語名)
Advanced Studies III
科目区分
化学分野科目
対象学生
工学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HETMA5MCA5
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
実習 (Practical Training)
開講時期
2026年度前期
(Spring semester)
担当教員
前田 光治、梅山 有和、町田 幸大、嶺重 温、柿部 剛史、中村 光伸、武尾 正弘、遊佐 真一、高田 忠雄、近藤 瑞穂、西田 純一、松尾 吉晃、八重 真治、山本 宏明、福室 直樹、野﨑 安衣、稲本 純一、菊池 丈幸、潘 振華、伊藤 和宏、岸 肇、松田 聡、新船 幸二、飯村 健次、佐藤根 大士、山本 拓司、古山 渓行、伊藤 省吾
所属
工学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標9/目標13
オフィスアワー・場所
「履修の手引き」(オフィスアワー一覧)を参照してください。
連絡先
ユニバーサルパスポート(クラスプロファイルの授業Q&A)から連絡してください。

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
2◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
 専門分野に関連する広範な学問領域の研究を通して,科学技術の分野で求められる基本的分析・解析能力,課題発見・解決能力を涵養し,社会において研究者・技術者として,新たな価値を創造していくための能力を養う。
【到達目標】
 本講義では担当教員の指導のもと,以下内容を実施する。修士論文のテーマに関する現在の進捗状況とその分野の最近の技術・研究動向について指導教員との質疑討論を通じて理解させる。また,各自の研究テーマに関するこれまでの結果や今後の展望について文章作成およびプレゼンテーションを開催することで,発表・討論の能力向上を図る。

授業のサブタイトル・キーワード
環境エネルギー工学、気候変動対策、産業と技術革新
講義内容・授業計画
【講義内容】
各研究グループで報告会を行う方式で実施する。最初に、自身の修士論文の研究背景として、環境エネルギー工学分野の最近の技術や研究動向に関して図書、学術論文、国際会議論文などの資料の調査を行う。次いで、研究の進捗に対する指導教員との討論を通じて、問題を打開し、研究を進展させる。また、研究内容の討論を通じてコミュニケーション能力の向上をはかる。

【授業計画】
修士論文研究の進捗をレポート、あるいは、プレゼンテーションにより報告する(15回)


※定期試験について:定期試験は実施しない
※パソコンの使用について:毎回使用予定
※生成系AIの利用について:生成系AIの使用について指導教官から指示があれば、その範囲内で使用すること。課題・レポート等は学生本人が作成することを前提としており、生成系AIの出力をそのまま提出することは原則認めない。不正に生成系AIを使用したことが判明した場合は単位を認定しないことがあるので、注意すること。
対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
生成AIの利用
完全に禁止
生成AI注意点
教科書
教科書は使用せず,適宜プリント、資料を配布する。
参考文献
「化学のレポートと論文の書き方」泉 美治ら(化学同人)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】各自が進める研究テーマに関するレポートやプレゼンテーション資料を準備する(3h×15週)
【復習】指導教員からの意見を整理し、定着させるための研究ノートなどの読み直し(1h×15週)
合計:60h
アクティブ・ラーニングの内容
研究グループ内でのグループワークを取り入れる。研究グループ・メンバーのプレゼンテーションを聴講し、問題解決の方法をグループで検討する。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
自らの修士論文研究に積極的に取り組み、文献調査や研究の問題点、成果について詳細に説明できるものについては、到達目標に記載する能力の到達度に基づき、S≧90%, A≧80%, B≧70%, C≧60%による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
毎回、レポート提出あるいはプレゼンテーションを実施する(合計15回)
これらの評価の合計を100%として、受講態度(報告会における積極的な質問等)を含めて総合的に評価する
課題・試験結果の開示方法
口頭、あるいは、プレゼンテーション資料・レポートへのコメント記入等により通知する。
履修上の注意・履修要件
授業中に指示した課題を中心に、関連する学術論文、図書、新聞、インターネット等を活用して、十分な予習、復習を行うこと。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。