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教員名 : 加藤 正和
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授業科目名
位相解析
(英語名)
Topological Analysis
科目区分
専門教育科目/教職課程科目
ー
対象学生
理学部
学年
3年
ナンバリングコード
HSSBM3MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2026年度後期
担当教員
加藤 正和
所属
理学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
授業終了後、講義室で行う。
連絡先
Universal PassportのQ&A
詳細は第1回の講義で発表する。 対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
5◎/1〇
研究科DP
ー
全学DP
1-1◎
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力
講義目的・到達目標
講義目的:数学における基本的概念である数列の収束、関数の連続性等を厳密に定義し、その習熟を目指す。さらにフーリエ級数の理論を理解するのが目的である。
到達目標:ε-δ論法を代表とする極限の厳密な取り扱いが出来る。及びフーリエ級数の諸定理が使える。 授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:ε-δ論法、実数の完備性、関数の一様連続性、フーリエ級数の収束、Besselの不等式、Riemann-Lebesgueの定理、Parsevalの等式
講義内容・授業計画
講義内容. 数学における基本的概念である数列の収束、関数の連続性等を厳密に定義し、それを基に解析学の重要な基本定理を述べる。さらに、それらを用いてフーリエ級数がどのような意味で収束し元の関数を復元するのかを学ぶ。
授業計画 1. 上限・下限、数列の収束(ε-N論法) 2. Bolzano-Weierstrassの定理 3. コーシー列、実数の完備性 4. 関数の連続性(ε-δ論法) 5. 中間値の定理、最大値定理 6. 関数の一様連続性 7. フーリエ級数とは 8. ディリクレ核、フィエール核 9. フィエールの定理 10. フーリエ級数の収束I 11. 複素フーリエ級数、Besselの不等式 12. Riemann-Lebesgueの定理 13. フーリエ級数の収束II(区分的に滑らかな関数の場合) 14. フーリエ級数の収束III(L^2 収束) 15. Parsevalの等式 対面・遠隔の別
対面
実施方法及び遠隔上限適用対象の別
・対面授業のみ
・遠隔授業単位上限の適用を受けない 生成AIの利用
利用する場面を限定し許可
生成AI注意点
・生成AIの利用にあたっては『本学の教育における生成AIの取扱いについ て(学生向け)』の記載内容について留意すること。
・この授業においては、以下の範囲において、生成AIの利用を許可し、 これ以外の範囲での利用は禁止する。生成AIの利用については担当 教員の指示に従うこと。教員が認める範囲を超えて生成AIを利用したことが判明した場合は、単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。生成AIの出力した内容について、事実関係の確認や出典・ 参考文献を確認・追記することが重要である。また、生成AIによる 出力結果をそのまま課題・レポートとして提出してはならない。 ・利用可の範囲:授業の予習、復習、論点整理、情報収集。 教科書
特に指定しないが、以下の参考書の該当部分がそれに当たる。
参考文献
○ ε-δ論法に関して 「解析入門V」(第1章)藤田宏、岩波書店「微分積分」黒田成俊著、共立出版 〇 フーリエ解析に関して 「新・フーリエ解析と関数解析学」新井仁之著、培風館 「フーリエ解析の基礎と応用」倉田和浩著、サイエンス社事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】講義前にテキストを読み、定理の意味を理解し証明の概略をつかむ。(15h)
【復習】講義内容の理解を深める為に証明の完全な理解に努める。また、演習問題を自力で解いてみる。(45h) 詳細は第一回の講義で発表する。 アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
S(90点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 中間試験50%、期末試験50%の割合で評価する。 詳細は第1回の講義で発表する 課題・試験結果の開示方法
中間試験は採点した答案を返却する。定期試験は返却しないが、ユニバーサルパスポートで点数を開示する。
履修上の注意・履修要件
関数解析と併せての履修を強く勧める。
微分積分学I・II、線形代数学I・IIの単位を取得していることが望ましい。 実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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